造船再生への設備投資

    2026年2月10日

    《連載》造船再生への設備投資④、労働人口2割減、省人化と労働環境改善必須

     日本は2035年に建造能力を1800万総トンへ倍増させる目標を掲げたが、この時点で日本の労働力はいまよりも一段と縮小している。  今治市は18%減の6万6000人、尾道市は17続き

    2026年2月9日

    《連載》造船再生への設備投資③、中小造船やブロック業者こそ成長余地

     日本造船業の再興は、大型造船所だけのテーマではない。むしろいま注目が集まるのは、中小規模の造船所の動向だ。「日本として建造量を拡大するには、中小造船所の力は欠かせない」(造船大手続き

    2026年2月5日

    《連載》造船再生への設備投資②、実質「増産投資」は既に開始

     坂出工場59年、津事業所57年、丸亀事業所55年、有明事業所53年、伊万里事業所52年、大島工場52年―。日本を代表する大型造船所のほとんどが、いまや完成から50年を超えている。続き

    2026年2月4日

    《連載》造船再生への設備投資①、10年後の日本造船業を構想

     日本造船業で、大規模な設備投資が動き出す。政府による支援策の枠組みが固まったことを受け、2035年を見据えて建造能力を大幅に引き上げるための計画づくりが本格化している。すでに新燃続き

    • 1