川崎重工・船舶

    2024年9月24日

    《連載》船舶金融最前線/在京金融座談会②、SBI新生銀×日本政策投資銀×三井住友信託銀、環境船の将来価値算定に苦心

    <参加者> ▽SBI新生銀行 スペシャルティファイナンス部船舶ファイナンス担当副部長 野坂俊彰氏 スペシャルティファイナンス部統轄次長 髙橋伸壮氏 ▽日本政策投資銀行  続き

    2024年9月20日

    《連載》船舶金融最前線/在京金融座談会①、SBI新生銀×日本政策投資銀×三井住友信託銀、LNG船・環境船の資金需要旺盛

    SBI新生銀行、日本政策投資銀行(DBJ)、三井住友信託銀行(SMTB)の3社は近年、シンジケートローン(協調融資)の組成など連携した取り組みを進めている。3社ともに大規模な資金需続き

    2024年9月9日

    《連載》船舶金融最前線<大手銀/地銀対談④>、三井住友信託銀行×山口フィナンシャルグループ、英語人材必須、分業化で組織知を高める

    参加者(社名五十音順) 三井住友信託銀行ストラクチャードファイナンス部審議役兼船舶ファイナンスチーム長 小野隆太郎氏 山口フィナンシャルグループ営業戦略部シップファイナンス室室続き

    2024年9月6日

    《連載》船舶金融最前線<大手銀/地銀対談③>、三井住友信託銀行×山口フィナンシャルグループ、船舶は成長産業、目利き力必要に

    参加者(社名五十音順) 三井住友信託銀行ストラクチャードファイナンス部審議役兼船舶ファイナンスチーム長 小野隆太郎氏 山口フィナンシャルグループ営業戦略部シップファイナンス室室続き

    2024年9月5日

    《連載》船舶金融最前線<大手銀/地銀対談②>、三井住友信託銀行×山口フィナンシャルグループ、環境対応船や新用途の船に注目

    参加者(社名五十音順) 三井住友信託銀行ストラクチャードファイナンス部審議役兼船舶ファイナンスチーム長 小野隆太郎氏 山口フィナンシャルグループ営業戦略部シップファイナンス室室続き

    2024年9月4日

    《連載》船舶金融最前線<大手銀/地銀対談①>、三井住友信託銀行×山口フィナンシャルグループ、船舶の資金需要は膨大、課題も増加

    海運市況の好調、為替の円安をはじめ船主や海運会社を取り巻く事業環境は良好といえる。膨大な資金需要が生まれている中で、船価の高騰、環境対応など課題も多い。資金供給を通じて海運業界をサ続き

    2024年8月23日

    《連載》加速する船舶のサイバーリスク対応⑦、ロイド船級協会(LR)、データ駆動型状態基準保全のスキーム発表

     国際船級協会連合(IACS)の統一規則(UR)の適用開始以降、ロイド船級協会(LR)への業界からの問い合わせも増えている。業界全体として、積極的にサイバーセキュリティ対応への取り続き

    2024年8月22日

    《連載》加速する船舶のサイバーリスク対応⑥、韓国船級(KR)、超大型LPG運搬船にノーテーション付与

     韓国船級(KR)は、最新の人工知能(AI)技術とデジタル技術を業務全般とサービスに導入し、海事産業の未来を主導しようと努めている。特に自律運航船舶、状態基準保全(CBM)、デジタ続き

    2024年8月20日

    《連載》加速する船舶のサイバーリスク対応④、フランス船級協会(BV)、オーダーメードの支援を展開へ

     フランス船級協会(BV)は、10年近くサイバーセキュリティ対策に携わってきた。この間、世界中の業界関係者からのフィードバックを得て、国際船級協会連合(IACS)の統一規則(UR)続き

    2024年8月19日

    《連載》加速する船舶のサイバーリスク対応③、米国船級協会(ABS)、「ABSコンサルティング」との連携でサービス提供

     米国船級協会(ABS)は、IMO(国際海事機関)のガイドラインや国際船級協会連合(IACS)の統一規制(UR)が発表される以前から、サイバーセーフティに関するガイドラインや自主要続き

    2024年8月16日

    《連載》加速する船舶のサイバーリスク対応②、日本海事協会、多様な業界向けサポート、認証件数も拡大

     日本海事協会(NK)は、サイバーセキュリティ対策について、海事業界における円滑な施行の一助とすべく、国際船級協会連合(IACS)の統一規則(UR)に影響を受ける関係者を対象とした続き

    2024年8月15日

    《連載》加速する船舶のサイバーリスク対応①、船級協会も業界サポート強化、IACSの統一規則適用開始などで

     今年7月から建造される新造船に対して、国際船級協会連合(IACS)のサイバーセキュリティに関する統一規則(UR)が適用開始となった。海運・造船業界全体でサイバー攻撃のリスク対策へ続き

    2024年4月10日

    《連載》商船三井グループの比国船員・船舶管理<下>、船舶管理会社MMSM、比国人SIがバルカー20隻超を管理、新技術船に対応

     商船三井はフィリピンが主要な船員配乗拠点となる中で、2006年にマニラで船舶管理を開始した。まずは船員配乗会社マグサイサイ・MOL・マリン(MMM)内に船舶管理部門を立ち上げ、そ続き

    2024年4月9日

    《連載》商船三井グループの比国船員・船舶管理<上>、船員配乗会社MMM、大学開校で職員確保が盤石に、部員確保策も検討

     商船三井はフィリピンで、現地の人材派遣業大手マグサイサイ・グループと提携し、船員配乗会社、船員研修所、商船大学、船舶管理会社を運営している。船員配乗会社マグサイサイ・MOL・マリ続き

    2024年3月19日

    《連載》船舶保険各社に聞く④、損害保険ジャパン、リスクマネジメントサービスの提供も

     日本の損害保険3社に現状や今後の展開などを聞く連載、損害保険ジャパンは、海上保険部船舶保険グループの廣瀬梨絵グループリーダー(写真左)と橋場聖課長代理(写真右)がインタビューに応続き

    2024年3月18日

    《連載》船舶保険各社に聞く③、東京海上日動火災保険、PIクラブと連携、洋上風力案件の対応強化無料

     日本の損害保険3社に現状や今後の展開などを聞く連載、東京海上日動火災保険は、海上業務部の石嶋大之船舶業務グループリーダー(写真左)、竹内朋幸課長(写真右)がインタビューに応じた。続き

    2024年3月15日

    《連載》船舶保険各社に聞く②、三井住友海上火災保険、“補償前後の価値”の提供を

     日本の損害保険会社は長年にわたり、船主をはじめとする顧客に船舶保険を提供し、強固な関係を築いている。近年は事故の巨損化、インフレ、さらに不安定な国際情勢など厳しい保険引受の環境が続き

    2024年3月14日

    《連載》船舶保険各社に聞く①、引き続き収益環境厳しい状況続く、ロスプリやサービス開発も加速

     国内損害保険各社は来月、船体保険について、他の保険会社にリスクを転嫁して支払いリスクを分散させる「再保険」の更新を迎える。更新に向けて、海外の再保険会社との交渉が佳境を迎えている続き

    2024年2月29日

    《連載》将来見据える海外船舶管理会社⑦、ウィルヘルムセン・シップ・マネージメント、独ジーボーン買収で規模さらに拡大へ

     1861年創立の世界的な海運企業グループであるノルウェーのウィルヘルムセン・グループの船舶管理会社ウィルヘルムセン・シップ・マネージメント(WSM)は1975 年の設立。長年にわ続き

    2024年2月26日

    《連載》将来見据える海外船舶管理会社⑥、OSMトーム、新組織「アクシア」で調達業務に革新

     船舶管理会社大手のノルウェー・OSMマリタイム・グループとシンガポール・トームグループが昨年5月に合併して発足したOSMトーム。船舶技術管理、乗組員管理、その他関連する海洋サービ続き