2024年6月12日
商船三井の橋本剛社長は本紙インタビューで、今後も積極的に投資していく意欲を示した。近年投資を控えていたドライバルク船や、脱炭素化の中で新たな輸送需要が期待されるアンモニア運搬船や…続き
2024年4月10日
商船三井はフィリピンが主要な船員配乗拠点となる中で、2006年にマニラで船舶管理を開始した。まずは船員配乗会社マグサイサイ・MOL・マリン(MMM)内に船舶管理部門を立ち上げ、そ…続き
2024年4月9日
商船三井はフィリピンで、現地の人材派遣業大手マグサイサイ・グループと提携し、船員配乗会社、船員研修所、商船大学、船舶管理会社を運営している。船員配乗会社マグサイサイ・MOL・マリ…続き
2022年4月1日
商船三井は3月31日、三菱造船と協働し、アンモニア・液化二酸化炭素(CO2)兼用輸送船のコンセプトスタディを完了したと発表した。将来的な液化CO2とアンモニアの輸送需要に柔軟に応…続き
2022年3月10日
商船三井は4月1日付でエネルギー・海洋事業営業本部の名称を「エネルギー営業本部」に変更するとともに、事業群・ユニット制を導入する組織改編を行う。同本部の本部長である松坂顕太取締役…続き
2022年2月9日
商船三井は8日、マレーシア国営エネルギー企業ペトロナスと、CCUS(二酸化炭素の回収・貯留・利用)向けの液化二酸化炭素(CO2)海上輸送に関し事業開発を共同検討するための覚書を締…続き
2021年7月27日
商船三井ドライバルクの鋼材輸送・多目的船部門(ツインデッカー事業)は、安定的に競争力のある船隊を取り揃え、規模、船型などで荷主に柔軟なサービスを提供できるのが大きな特徴だ。強みで…続き
2021年7月26日
商船三井ドライバルクのドライバルク1部は、製紙会社向けの原料・燃料輸送を手掛けている。チップ船による木材チップ輸送だけでなく、製紙業界向けの燃料炭や製紙に欠かせないカオリンなどの…続き
2021年7月21日
商船三井ドライバルクのドライバルク2部・3部・4部は、1万重量トンから10万重量トンまでのバルカーによる不定船事業を展開し、多様な船型によるドライバルク輸送の総合サービスを提供す…続き
2021年7月20日
商船三井は不定期船(中小型バルカー)、木材チップ船事業と近海船子会社の商船三井近海を統合し、1万~10万重量トンのドライバルク船約180隻を運航する100%子会社「商船三井ドライ…続き
2021年6月24日
液化CO2(二酸化炭素)の大量輸送技術の確立を目指して、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の委託で2026年度まで行われるプロジェクトで、輸送には新造船が用いられ、2…続き
2021年3月25日
今治造船とジャパンマリンユナイテッド(JMU)ともに、日本の中で造船業を継続するうえでの最大のテーマは、コストだ。資本業務提携を通じてコスト競争力の強化に取り組むが、効果を上げる…続き
2021年3月24日
都内千代田区。晴海通りと日比谷通りが交わる交差点に立つ日比谷マリンビルの1階に、今治造船とジャパンマリンユナイテッド(JMU)の共同営業設計会社、日本シップヤード(NSY)の本社…続き
2021年3月23日
劣勢を強いられる日本造船業の最大の課題は、海外製との船価差と、開発スピードの差。今治造船とジャパンマリンユナイテッド(JMU)の提携の主眼も、この克服にある。 製品群網羅や顧…続き
2021年3月22日
今治造船とジャパンマリンユナイテッド(JMU)の資本業務提携がスタートした。ファミリー系と総合重工系の筆頭的な造船所が、企業文化の違いを超えて手を組んだ。「国内の工場で、あらゆる…続き
2019年6月28日
JMU、MR型プロダクト船“Boxer”竣工 ジャパンマリンユナイテッド(JMU)は27日、舞鶴事業所で建造していたMR型プロダクト/ケミカル船“Boxer”を引き渡した。 現在主…続き
2019年6月28日
経常益2.2億、4期ぶり黒字転換商船三井近海 商船三井グループの近海船オペレーター商船三井近海の2019年3月期業績は、売上高が前の期比13%増の260億300万円、営業損失が1億…続き
2019年6月26日
池田社長「海洋事業に経営資源を投入」商船三井・株主総会 商船三井は25日に都内で定時株主総会を開催し、剰余金の処分や取締役の選任、新株予約権発行など第1~6号議案が原案どおり可決さ…続き
2019年6月25日
香港向けにFSRU長期契約締結商船三井、“MOL FSRU Challenger”を21年から 商船三井は香港で計画される洋上LNG受入基地プロジェクト向けにFSRU“MOL FS…続き
2019年6月24日
成長市場のアジアで商機探る商船三井・八嶋専務、人材育成に注力 商船三井のアジア・中東・大洋州地域担当役員でシンガポール駐在の八嶋浩一専務は現地で本紙インタビューに応じ、グローバル人…続き