コンテナ

    2025年3月21日

    《連載》コンテナ船社アライアンス新時代<下>、日本直航と安定性強みに集貨促進

    ■PA、日本―欧州直航を拡充  オーシャン・ネットワーク・エクスプレス(ONE)とHMM、ヤンミン・マリン・トランスポートによるプレミアアライアンス(PA)は、直航かつ競争力続き

    2025年3月19日

    《連載》コンテナ船社アライアンス新時代<上>、新サービスで信頼性向上に注力

     2025年はコンテナ船社のアライアンスが再編され、新たな時代の幕開けとなった。単独運航を基本とするMSC、マースクとハパックロイドの欧州2社によるジェミニ・コーポレーション、オー続き

    2025年2月26日

    《連載》コンテナ船上位10社の事業戦略⑪、ヤンミン・マリン・トランスポート、新造コンテナ船整備を再開

    ■昨年はトップ交代、さらなる成長へ  ヤンミン・マリン・トランスポートはコンテナ船事業が収入全体の約94%を占める。一方で子会社のYESロジスティクスによる物流事業や、光明海続き

    2025年2月25日

    《連載》コンテナ船上位10社の事業戦略⑩、ZIM、新造船リプレースで競争力向上

    ■北米中核に南北航路拡大へ  イスラエル船社のZIMは、東西基幹航路におけるコンテナ船社アライアンスに加わっていない。他のメガキャリアのようにグローバルで多様なサービスを提供続き

    2025年2月21日

    《連載》コンテナ船上位10社の事業戦略⑨、HMM、30年までに155万TEUへ規模拡大

    ■成長へ投資を積極化  韓国船社HMMは昨年、新たな中長期戦略を策定した。2030年までに総額23兆5000億ウォン(約175億ドル)を投資し、このうち60%以上に当たる約1続き

    2025年2月20日

    《連載》コンテナ船上位10社の事業戦略⑧、エバーグリーンマリン、着実に規模拡大

    ■次世代燃料船の投資を加速  エバーグリーンマリンはM&Aに依らず、一貫して自社船隊の急速な整備により事業規模を拡大してきた。海事調査会社アルファライナーによると、2月1日時続き

    2025年2月19日

    《連載》コンテナ船上位10社の事業戦略⑦、オーシャン・ネットワーク・エクスプレス、30年度に運航規模300万TEUへ

    ■サステナブルな成長を追求  オーシャン・ネットワーク・エクスプレス(ONE)は昨年、2030年度までの新たな中長期戦略「ONE2030」を策定した。24~30年度の7年間で続き

    2025年2月18日

    《連載》コンテナ船上位10社の事業戦略⑥、ハパックロイド、トップ5の座を堅守へ

    ■新中計は「Pureplay-Plus」  ハパックロイドは昨年、2030年までの新たな中長期戦略「ストラテジー2030」を発表した。新戦略では「Pureplay-Plus」続き

    2025年2月17日

    《連載》コンテナ船上位10社の事業戦略⑤、コスコシッピングラインズ/OOCL、デュアルブランドで事業強化

    ■海外CT投資や物流強化も積極化  コスコグループは過去10年間で、チャイナ・シッピングとの合併やOOCLの買収を行い、事業規模を大きく拡大してきた。OOCLは現在もコスコシ続き

    2025年2月14日

    《連載》コンテナ船上位10社の事業戦略④、CMA-CGM、陸海空で競争力強化

    ■低炭素船の整備促進  CMA-CGMは近年、コンテナ船事業の規模を拡大してきた。APLの買収に加え、南米域内のメルコスル・ラインや欧州域内のコンテナシップスなど多数の域内専続き

    2025年2月13日

    《連載》コンテナ船上位10社の事業戦略③、マースク、インテグレーター戦略を推進

    ■伝統的なコンテナ船社から脱却  マースクは2016年以降、コンテナ物流のインテグレーター戦略を推進している。コモディティ化した伝統的なコンテナ船社から脱却し、海上コンテナ輸続き

    2025年2月12日

    《連載》コンテナ船上位10社の事業戦略②、MSC、規模拡大とM&Aを加速

    ■コンテナ船を軸に多様な事業  MSCグループは業績を一切発表しておらず、売上高や損益などは不明。ただ、同社のサステナビリティレポートによると、コンテナ船事業における2023続き

    2025年2月10日

    《連載》コンテナ船上位10社の事業戦略①、競争力強化へ投資活発化、次世代燃料船の整備も加速

     主要コンテナ船社の投資が活発化している。競争力強化のための運航規模の拡大と、温室効果ガス(GHG)排出削減や環境規制対応に向けた新燃料コンテナ船の建造が進むほか、コンテナやターミ続き

    2024年7月29日

    《連載》内陸コンテナ拠点の展望⑤、エムズ物流、甲信地区初のICDを運営、24年問題対応やSDGsで貢献

     これまで北関東を中心に発展してきた内陸コンテナ拠点が、他の地域にも広がりを見せている。山梨県を本拠に一般貨物自動車運送事業や倉庫・保管事業、クレーン事業などを展開するエムズ物流が続き

    2024年7月26日

    《連載》内陸コンテナ拠点の展望④、青伸産業運輸、古河ICDで保税機能、物流改善を提案

     青伸産業運輸は、茨城県古河市や東京都瑞穂町、埼玉県入間市などでインランドコンテナデポ(ICD)を運営する。今年4月から始まった「物流の2024年問題」により、内陸における海上コン続き

    2024年7月25日

    《連載》内陸コンテナ拠点の展望③、太田国際貨物ターミナル、攻めの営業で利用促進、ニッコンG入りで飛躍

     群馬県東部の内陸コンテナ基地となる太田国際貨物ターミナル(OICT)は、攻めの営業を通じて利用拡大を目指していく方針だ。2021年3月にニッコンホールディングス(HD)傘下の日本続き

    2024年7月24日

    《連載》内陸コンテナ拠点の展望②、吉田運送、「モノが運べない時代」に備え、坂東と佐野で内陸拠点運営

     吉田運送は、茨城県坂東市で自営の坂東コンテナターミナル(CT)を運営するほか、栃木県佐野市に設置されている佐野インランドポート(IP)を指定管理者として運営している。現在の契約船続き

    2024年7月23日

    《連載》内陸コンテナ拠点の展望①、モノが運べない時代の切り札に、機能強化や新規開設が進む

     物流の2024年問題やドライバー不足への対応で注目が集まっている内陸コンテナ拠点。地方から主要港までの長距離ドレージが徐々に難しくなる中、中間地点におけるコンテナの返却・ピックア続き

    2024年4月23日

    《連載》コンテナ船社、2030年への針路(下)、ネットゼロへGHG削減を加速

     主要コンテナ船社は2050年の温室効果ガス(GHG)排出ネットゼロに向けて、取り組みを加速している。2030年は中間目標年として位置づけ、同年ごろまでに最初のゼロエミッション燃料続き

    2024年4月22日

    《連載》コンテナ船社、2030年への針路<上>、事業多角化と規模拡大に焦点

     2030年はコンテナ船社にとって1つの目標年となる。コンテナ船運航船腹量で300万TEUを超えるトップグループは、中核となるコンテナ船事業の競争力を維持しつつ、市況変動への耐性を続き