2025年3月21日
■PA、日本―欧州直航を拡充 オーシャン・ネットワーク・エクスプレス(ONE)とHMM、ヤンミン・マリン・トランスポートによるプレミアアライアンス(PA)は、直航かつ競争力…続き
2025年3月19日
2025年はコンテナ船社のアライアンスが再編され、新たな時代の幕開けとなった。単独運航を基本とするMSC、マースクとハパックロイドの欧州2社によるジェミニ・コーポレーション、オー…続き
2025年2月26日
■昨年はトップ交代、さらなる成長へ ヤンミン・マリン・トランスポートはコンテナ船事業が収入全体の約94%を占める。一方で子会社のYESロジスティクスによる物流事業や、光明海…続き
2025年2月25日
■北米中核に南北航路拡大へ イスラエル船社のZIMは、東西基幹航路におけるコンテナ船社アライアンスに加わっていない。他のメガキャリアのようにグローバルで多様なサービスを提供…続き
2025年2月21日
■成長へ投資を積極化 韓国船社HMMは昨年、新たな中長期戦略を策定した。2030年までに総額23兆5000億ウォン(約175億ドル)を投資し、このうち60%以上に当たる約1…続き
2025年2月20日
■次世代燃料船の投資を加速 エバーグリーンマリンはM&Aに依らず、一貫して自社船隊の急速な整備により事業規模を拡大してきた。海事調査会社アルファライナーによると、2月1日時…続き
2025年2月19日
■サステナブルな成長を追求 オーシャン・ネットワーク・エクスプレス(ONE)は昨年、2030年度までの新たな中長期戦略「ONE2030」を策定した。24~30年度の7年間で…続き
2025年2月18日
■新中計は「Pureplay-Plus」 ハパックロイドは昨年、2030年までの新たな中長期戦略「ストラテジー2030」を発表した。新戦略では「Pureplay-Plus」…続き
2025年2月17日
■海外CT投資や物流強化も積極化 コスコグループは過去10年間で、チャイナ・シッピングとの合併やOOCLの買収を行い、事業規模を大きく拡大してきた。OOCLは現在もコスコシ…続き
2025年2月14日
■低炭素船の整備促進 CMA-CGMは近年、コンテナ船事業の規模を拡大してきた。APLの買収に加え、南米域内のメルコスル・ラインや欧州域内のコンテナシップスなど多数の域内専…続き
2025年2月13日
■伝統的なコンテナ船社から脱却 マースクは2016年以降、コンテナ物流のインテグレーター戦略を推進している。コモディティ化した伝統的なコンテナ船社から脱却し、海上コンテナ輸…続き
2025年2月12日
■コンテナ船を軸に多様な事業 MSCグループは業績を一切発表しておらず、売上高や損益などは不明。ただ、同社のサステナビリティレポートによると、コンテナ船事業における2023…続き
2025年2月10日
主要コンテナ船社の投資が活発化している。競争力強化のための運航規模の拡大と、温室効果ガス(GHG)排出削減や環境規制対応に向けた新燃料コンテナ船の建造が進むほか、コンテナやターミ…続き
2024年7月29日
これまで北関東を中心に発展してきた内陸コンテナ拠点が、他の地域にも広がりを見せている。山梨県を本拠に一般貨物自動車運送事業や倉庫・保管事業、クレーン事業などを展開するエムズ物流が…続き
2024年7月26日
青伸産業運輸は、茨城県古河市や東京都瑞穂町、埼玉県入間市などでインランドコンテナデポ(ICD)を運営する。今年4月から始まった「物流の2024年問題」により、内陸における海上コン…続き
2024年7月25日
群馬県東部の内陸コンテナ基地となる太田国際貨物ターミナル(OICT)は、攻めの営業を通じて利用拡大を目指していく方針だ。2021年3月にニッコンホールディングス(HD)傘下の日本…続き
2024年7月24日
吉田運送は、茨城県坂東市で自営の坂東コンテナターミナル(CT)を運営するほか、栃木県佐野市に設置されている佐野インランドポート(IP)を指定管理者として運営している。現在の契約船…続き
2024年7月23日
物流の2024年問題やドライバー不足への対応で注目が集まっている内陸コンテナ拠点。地方から主要港までの長距離ドレージが徐々に難しくなる中、中間地点におけるコンテナの返却・ピックア…続き
2024年4月23日
主要コンテナ船社は2050年の温室効果ガス(GHG)排出ネットゼロに向けて、取り組みを加速している。2030年は中間目標年として位置づけ、同年ごろまでに最初のゼロエミッション燃料…続き
2024年4月22日
2030年はコンテナ船社にとって1つの目標年となる。コンテナ船運航船腹量で300万TEUを超えるトップグループは、中核となるコンテナ船事業の競争力を維持しつつ、市況変動への耐性を…続き