日付を指定して検索
～
まで
該当記事：193,687件（121～140件表示）
2025年9月12日
日本郵船グループの旭海運は、自社で保有・管理する8万5009重量トン型バルカー“旭丸”に米国AGWA社製の野菜自動栽培ユニットを試験的に搭載することを決めた。長期間の大洋航海に従事…続き
東北電技ソリューションズが提供する船舶通信管理ソフト「ShipLINK」の累計受注が100隻を突破した。岸宏明技術部長は「機能が充実している点と低価格で導入可能な点が評価されていま…続き
米国通商代表部（USTR）が導入する中国関連船に対する米国入港料課徴措置の開始まであと約1カ月と迫る中、コンテナ船社が対応方針を明らかにし始めている。CMA-CGMは10日、「船…続き
三井海洋開発（MODEC）は11日、液化二酸化炭素（LCO2）を洋上で一時的に受け入れ、海底井戸に圧入する「LCO2 FSIU （浮体式貯蔵・注入ユニット）」のAiP（基本設計承…続き
座談会参加者（社名五十音順） ▽SBI新生銀行 スペシャルティファイナンス部船舶ファイナンス担当副部長・野坂俊彰氏、同担当統轄次長・徳田雅昭氏 ▽日本政策投資銀行 企業金融第4…続き
韓国のHD現代は11日、船舶建造の全プロセスで低軌道衛星通信サービス「スターリンク」を導入すると発表した。海上公式試運転の遠隔化や、工場内通信環境の向上によるデジタル生産に生かす…続き
ベルギーのガス船大手エクスマールの2025年上半期（1～6月期）決算（国際会計基準）は、純利益が前年比36%減の4440万ドルとなった。売上高は37%減の1億2240万ドル、EB…続き
オーシャン・ネットワーク・エクスプレス・ジャパン（ONEジャパン）と外国船舶協会は10日、日本港運協会に対して、今年度の年末年始例外荷役の実施に関して協力を要請した。昨年度は日港…続き
ノルウェー船級協会（DNV）はこのほど、脱炭素化時代に向けた燃料の選択肢などをまとめた「Maritime Forecast to 2050」の最新版を発行したと発表した。同レポート…続き
フュージョン（核融合）エネルギー発電の早期実現と産業化を目指す米コモンウェルス・フュージョン・システムズ（CFS社）に商船三井など日本企業12社で構成するコンソーシアムが共同出資し…続き
海外紙によると、江蘇蘇美達集団（SUMEC）傘下の中国造船所、新大洋造船は、トルコ船主ジネルから3100TEU型コンテナ船2隻を受注したようだ。納期は2027年末と伝えられる。船…続き
米国通商代表部（USTR）の中国関連船などに対する入港料の徴収開始が10月14日に迫る中、米国建造船以外の全てが入港料の対象となっている自動車船ではその費用負担が大きな課題になっ…続き
ジェミニ・コーポレーション（マースク、ハパックロイド）は、アジア―北米西岸コンテナ航路「TP9/WC6」を休止する。10日に発表した。最終便は9月23日厦門出港船となる。マースク…続き
名村造船所は11日、佐賀県立伊万里高等学校向けに「水中ロボット製作」の授業を行ったと発表した。先月19日に名村造船所内に仮設した水槽を使って、長崎総合科学大学工学部船舶工学コース…続き
国土交通省は11日、2025年度の船員安全・労働環境取組大賞（SSS大賞）に鶴見サンマリンが選ばれたと発表した。同社が就航させた内航タンカー船“鶴伸丸”は…続き
阪神国際港湾会社などは10日、日本諸港利用促進事業における「利用促進港」として、愛媛県の今治港を追加したと発表した。これにより、利用促進港は計23港となった。 日本諸港利用促…続き
全日本海員組合と国際船員労務協会が船員職業の魅力を伝え、外航日本人船員の確保を支援することを目的に運営する広報活動「J-CREWプロジェクト～やっぱり海が好き～」の一環で、全国放…続き
プロダクト船社スコルピオ・タンカーは9日、2020年建造のMR型プロダクト船1隻を売却する契約を締結したと発表した。売却価格は4200万ドル。 対象船は“STI Maestr…続き
常石造船は8月27日、常石工場で4万2200重量トン型「TESS42」バルカー“OCEAN ARIEL”に引渡した。これまで海外工場での建造船型だったハンディサイズ型を、今年は常…続き
発電大手JERAは11日、LNG開発を手掛ける米国フレンファーンとアラスカLNGプロジェクトからのLNG調達に関する関心表明を締結したと発表した。法的拘束力はないが、将来の調達の…続き
大
中
