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2024年2月9日
海事関係者による海上交通システム研究会（ＭＴＳ、長谷川和彦会長）は６日、第148回会合を兵庫県西宮市の古野電気新研究開発棟（SOUTH WING）で開催した。「自動運航船と航海計…続き
日本造船工業会と日本中小型造船工業会、日本船舶海洋工学会が運営する造船技術者社会人教育センターは、「造船技術者社会人教育」の受講生の募集を開始した。 23回目となる今回は、基…続き
日本郵船とストルトニールセンのケミカル船事業の合弁会社ＮＹＫストルト・タンカーズが中国の南通象嶼海洋装備とステンレスタンクを搭載する３万8000重量トン型ケミカル船６隻を建造する…続き
日本造船所では、ＬＮＧなど燃料船の建造本格化に向けて、造船所の建造計画や設備投資が本格化している。初のアンモニア燃料船の建造契約が決まったほか、新船型開発で海運会社と連携したプロ…続き
昨年３万8000重量トン型ケミカル船６隻プラス・６隻を発注したストルトニールセン。この新造オプションについて「急いで決めるものではありません」とイェンス・グリューナー＝ヘッゲＣＦＯ…続き
清水港・新興津コンテナターミナル（ＣＴ）で今春から1.4万ＴＥＵ級のコンテナ船（全長約365ｍ）の受け入れが可能になる。７日、静岡県清水港管理局が発表した。 清水港では、コン…続き
ジャパンマリンユナイテッド（ＪＭＵ）の関連会社で防衛装備品を手掛けるＪＭＵディフェンスシステムズ（ＪＭＵＤＳ）は、極浅海域から深海まであらゆる環境の海中で確実な通信を可能とする水…続き
鉄道建設・運輸施設整備支援機構（ＪＲＴＴ）は、２月29日に離島航路の維持・活性化の取り組み支援に関するウェブセミナーを中国財務局、中国運輸局とともに開催する。船舶共有建造制度や離…続き
ＶＬＣＣ船社ＤＨＴの2023年通期決算は、純利益が前年比2.5倍の１億6140万ドルとなった。同社史上２番目に良い通期業績となった。売上高は前年比23％増の５億6056万ドル、営…続き
マトソンとエミレーツ・シッピング・ラインの日本総代理店を務めるＨＡＳＣＯジャパンは昨年11月に事務所を移転した。新しい事務所に入ると、そこには卓球台。「新オフィスを契機に導入してし…続き
マースクは今月から、日本に寄港するアジア域内航路４サービスを改編するとともに、「ＩＡ９」の日本寄港を休止する。２日発表した。 改編対象となるのは、アジア域内航路の「ＳＨ１」と…続き
社会インフラの計画業務を支援するグリッドは８日、外航船・内航船の最適航路を提案するツール「ルートファインダー」の開発を完了したと発表した。船の到着時間と燃料コストを算出して示し、…続き
英国市場の中古船価気配値（船齢５年）の2024年１月の月間平均は、バルカーとタンカーの全船型が続伸した。バルカーのケープサイズ／パナマックスは５カ月、スープラマックスは２カ月、ハ…続き
台湾船社ヤンミン・マリン・トランスポートは今月末から３月にかけて、アジア域内コンテナ航路の改編を実施する。阪神港と台湾、中国などを結ぶ新サービス「ＪＫＸ（JAPAN KANSAI…続き
商船三井さんふらわあは６日、大阪／志布志航路に就航している“さんふらわあ さつま”で衛星通信サービス「スターリンクビジネス（Starlink Business）」を乗客向けに提供…続き
日本舶用工業会（日舶工）は、従来にない新たな発想の技術開発に結び付けようと、同業種をはじめ異業種・他分野の若手技術者による連携の深化に取り組んでいる。2022年から実施している、…続き
中小型バルカーと内航船を運航する玉井商船が８日に発表した2023年４～12月期業績は、売上高が前年同期比21％減の50億3400万円、営業利益が52％減の６億8700万円、経常利…続き
シンガポール海事港湾庁（ＭＰＡ）は２日付で理事（Board Members）の交代を発表した。新たにオーシャン・ネットワーク・エクスプレス（ＯＮＥ）のジェレミー・ニクソンＣＥＯら…続き
商船三井は８日、企業のサステナビリティ分野の調査・評価を行う米Ｓ＆Ｐグローバル社が発行する「サステナビリティ・イヤーブック2024」で、昨年に引き続き「イヤーブック・メンバー」に…続き
韓国のサムスン重工業は６日、中東船主から17万4000立方㍍型ＬＮＧ船15隻を受注したと発表した。15隻の契約総額は34億5000万ドルで、同社の単一案件の受注金額としては過去最…続き
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