日付を指定して検索
～
まで
該当記事：202,960件（4621～4640件表示）
2026年4月7日
MSCは、アジア―米国西岸間を結ぶコンテナ航路を再編する。「ORIENT」ではハイフォン港に代わり青島港へ寄港するとともに、オークランド港も抜港する。寄港地を調整することで、港湾…続き
機械専門商社のマツイは、22～24日に東京ビッグサイトで開催される国際海事展「Sea Japan 2026」に出展する。 展示ブース（4E-12）では、舶用向けパイロットチェ…続き
商船三井テクノトレードの水素燃料旅客船“HANARIA”が「大阪まいしまシーサイドパーク」で開催される「ネモフィラ祭り2026」の会期にあわせ、11日から…続き
中国の寧波遠洋運輸はこのほど、1900TEU型コンテナ船4隻プラス・オプション2隻と、6万4500TEU分のコンテナを整備すると発表した。コンテナ船への投資額は最大17億元、コン…続き
TMI総合法律事務所は4月1日付で久保治郎氏を参与として迎えた。久保氏は東京海上日動火災保険で海事法規・保険約款分野の専門部長やフェローを歴任し、同分野における高度な専門性を培っ…続き
三井化学はグローバルサプライチェーンの安定化・強靭化に向けた取り組みを加速している。国内主要港における混雑や、ドライバー不足に伴うドレージ確保が問題となる中、工場に近い地方港の活…続き
◆日本財団が進める無人運航船プロジェクト「MEGURI2040」の第2ステージ。実証船4隻すべてが国土交通省による自動運航船としての船舶検査に合格し、商用運航下での自動運航が可能に…続き
2026年4月6日
ホルムズ海峡の事実上の封鎖に伴い中東産原油の輸入が急減したことで、日本国内で舶用燃料油の安定調達が危ぶまれており、影響が広がりつつある。内航船は船種によっては燃料油の必要量の確保…続き
マースクは今月1日付で、福岡市内に九州営業所を開設した。九州エリアでの営業体制を強化する狙いだ。海上コンテナ輸送のみならず、コンテナ物流のインテグレーターとして陸上輸送や倉庫、サ…続き
プロダクト船社スコルピオ・タンカーズは2日、米国の先進原子力技術企業アンペラ（AMPERA）と、海事分野向けのマイクロ原子力発電ソリューションの開発・商業化に向けた戦略提携を締結…続き
金属スクラップ加工・輸出を手掛ける岐本金属（東京都江東区、宮口幸治社長）はこのほど、三井E&Sから旧千葉事業所のドックエリアを取得した。VLCC級ドックなどを含むドック3基を貸与…続き
（6月23日） ▼代表取締役会長 南 宣之 ▼代表取締役社長 山口 眞 ▼代表取締役副社長 椎葉邦男＝昇格 ▼取締役副社長＜非常勤＞ 日下貴雄 ▼専務取締役 南 航平＝昇…続き
田渕ホールディングス傘下の内航タンカーオペレーターの田渕海運は、費用対効果が実証された省エネ機器を積極的に導入し、CO2（二酸化炭素）排出削減を進める方針だ。この考えに基づき、田渕…続き
ネプチューン・マリタイム・リーシング（NML）は、コスタマーレとラツコのファミリーオフィスがスポンサーとなっている欧州拠点の海事リースプラットフォーム。同社を率いる創業者兼CEO…続き
神戸市港湾局は1日、コンテナ貨物や在来貨物の集貨を促進するための集貨インセンティブの募集を開始した。基幹航路の誘致などに注力していく方針だ。 「新規航路開設等支援事業」では、…続き
川崎汽船と川崎近海汽船はこのほど、両社の合弁会社ケイライン・ウインド・サービス（KWS）について、川崎近海汽船が保有するKWS社の全株式を川崎汽船が取得し、KWS社を完全子会社し…続き
中国民営造船大手の揚子江船業グループは1日、今年に入ってから5900TEU型コンテナ船をはじめ新造船22隻・9億8000万ドルを受注したことを発表した。足元の受注残は256隻・2…続き
日本財団の「MEGURI2040」ではフェーズ2の実証船4隻が全て就航。「国土交通省もこれまで要素技術開発を行い、安全基準や検査方法の作成など環境整備に取り組んできました」と国土交…続き
神戸大学と日本郵船はこのほど、大学の食堂施設の命名権取得（ネーミングライツ）に関する協定を締結した。3日に両者が発表した。 深江キャンパスの大学会館1階「深江キッチン（食堂）…続き
CMA-CGMが運航する日本と欧州を結ぶコンテナ直航便「Ocean Rise Express（OCR）」が始まった。2日に日本港湾として初の寄港地となる神戸港・PC18ターミナル…続き
大
中
