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2025年6月20日
日本郵船グループのMTIや、三菱造船と常石造船、ジャパンマリンユナイテッド（JMU）の造船所、研究機関、大学ら国内10者が共同で、デジタル技術を用いた次世代船開発技術の研究プロジ…続き
バルカー運航世界最大手のオルデンドルフ・キャリアーズ（本社＝ドイツ・ハンブルク）は18日、ストラスクライド大学と提携して持続可能な海運の推進を目的とする研究センターを英国のグラス…続き
ホーグオートライナーズが次世代自動車船「オーロラクラス」の第5船の命名式を御前崎港で開催。レイフ・ホーグ会長はスズキを始めとする荷主・取引先や自治体、駐日ノルウェー大使などを招いて…続き
（6月13日） ▼代表取締役社長執行役員＜物流事業本部長委嘱、輸出営業、輸入営業、通関事業、現業事業、物流統括各グループ、安全環境・ESG推進室管掌＞ 藤本 健 ▼取締役執行役…続き
船舶整備共有船主協会は19日に開催した定時総会で、任期満了に伴う役員改選を行い、新会長に田渕訓生会長代行（田渕海運社長）を選出した。会長を4期8年務めた栗林宏𠮷氏（栗林商船社長）…続き
名古屋港管理組合の横地玉和専任副管理者は19日、名古屋市内で就任記者会見を開催した。横地専任副管理者は「9代目となる専任副管理者を任されたことは大変光栄。重責に身が引き締まる思い…続き
MSCは16日、ハンブルク市との提携によるターミナルオペレーターHHLAの取得や、新ドイツ本社の建設などを記念し、ハンブルク港で「MSCイエローフェスティバル」を14日に開催した…続き
ジャパンエネルギーサミット&エキシビションでは2日目となる19日、CCS（CO2回収・貯留）/CCUS（CO2回収・利用・貯留）や海運のGX、代替燃料などをテーマとするパネルディ…続き
日本造船工業会の檜垣幸人新会長（写真右）が19日に就任会見を開き、日本造船業の世界シェア20%確保を業界として目指す考えを示した。「シェア20%は、日本の物流と経済を支える最低限…続き
横浜川崎国際港湾会社（YKIP）と横浜市は7月17日、インドネシアで「横浜川崎港湾セミナーinジャカルタ」を開催する。昨年のタイに続く海外でのポートセミナーとなる。国土交通省が共…続き
日本シップブローカーズ協会（JSBA）は、2025年度第4回セミナーを7月11日に都内で開催する。小川総合法律事務所の中村紀夫弁護士、相澤昌之顧問を講師に招き、「『安全港・非安全…続き
マースクは18日、韓国のHD現代重工業蔚山工場で建造した1万7480TEU型メタノール二元燃料コンテナ船シリーズの第1船の命名式を開催し、“BERLIN MAERSK”と命名した…続き
IHIとグループ会社のIHI原動機は、5月19～23日にスイス・チューリッヒで開催された国際燃焼機関会議（CIMAC）の第31回大会「CIMAC Congress 2025」で、…続き
飯野海運は19日、イタリアの海運グループであるフラテッリ・コスリッチの海洋エネルギー部門、フラテッリ・コスリッチ・マリン・エナジーと、代替船舶燃料分野での戦略的協力に関する基本合…続き
住友重機械プロセス機器はこのほど、西条工場に大型ベンディングローラーを導入した。新設備で製造能力を増強し、同社が大型圧力容器の製造を通じて培った製缶技術を活かして洋上風力発電の基…続き
6月18日死去。満80歳。通夜は19日午後6時から、告別式は20日午前11時から公益社住吉御影会館（神戸市東灘区住吉宮町7-3-8）で執り行われる。喪主はご子息の播本憲史（はりも…続き
2025年5月の各主要船型のプロダクト船市況は上昇傾向が目立った。マーケットレポートによると、大型船型のLR2型の中東―日本航路のスポット運賃市況は5月の平均がWS（ワールドスケ…続き
神戸市港湾局が18日に明らかにした、神戸港の4月の外貿コンテナ取扱量（実入り・空コンテナ、速報値）は、前年同月比3.5%減の18万3277TEUとなった。今年に入ってから前年同月…続き
東京都は16日、東京港・大井ふ頭で要緊急対処特定外来生物であるヒアリ約600個体を確認したと発表した。環境省が毎年実施している定期的な全国港湾調査で見つかった。 これにより、…続き
日本舶用工業会（日舶工）は9日、東京海洋大学越中島キャンパスで19回目となる「舶用工業説明会」を実施した。会員企業40社がブースを設け、同大学海洋工学部の学生約70人が参加して舶…続き
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