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2023年3月15日
マースクは今月上旬、世界各国からウクライナへのダイレクトブッキングを再開したことを明らかにした。 新たにルーマニアのコンスタンツァ港からウクライナのレニ港までの週１便のバージ…続き
◆ケタを間違えているのではないか—最近そんな不安に駆られることが多い。入社して１年半。毎週見てきた上海航運交易所によるＳＣＦＩの総合指標でコンテナ運賃市況を振り返ると、直近（23年…続き
2023年3月14日
オーシャン・ネットワーク・エクスプレス・ジャパン（ＯＮＥジャパン）は10日、東京本社で第７回ＯＮＥジャパンターミナル安全・品質大会（京浜大会）を開催した。京浜地区のパートナー会社…続き
（３月15日） ▼海上安全部＜大阪・神戸駐在＞プロジェクトリーダー（海上勤務＜船長＞）富山 茂 ▼海上勤務＜船長＞（海上安全部＜大阪・神戸駐在＞プロジェクトリーダー）澤村正也 …続き
ロンドン市場のバルカー主要航路平均用船料の先週末10日付は全船型が続伸した。ケープサイズは前週末比4556ドル高い１万4466ドル。２月17日の2246ドルを底に続伸しており、１…続き
一般海域の大規模洋上風力発電プロジェクトが、「第１ラウンド」の事業者決定とともに本格的に動き出し、続く「第２ラウンド」の入札も始まる中、日本の洋上風力は大きな一歩を踏み出した。一…続き
「先日行われた、交通政策審議会港湾分科会第17回事業評価部会では、敦賀港鞠山南地区の複合一貫輸送ターミナル整備事業に関して、来年度予算に向けた港湾整備事業における新規事業採択時評価…続き
英ブローカー大手クラークソンはこのほど、洋上風力発電に関する大型作業船の需要展望を明らかにし、2028年の終わりまでの６年間で260億ドル（約３兆5000億円）規模の新造船発注が…続き
（３月31日） ▼退任 代表取締役・石浦哲郎 ▼退任 取締役・久井 拓 （４月１日） ▼取締役 光田明生＝新任 ▼取締役 中山大輔＝新任 ＜４月１日以降の役員体制＞ …続き
日本郵船は13日、中国電力向けの石炭専用船“神楽（かぐら）”が大島造船所（長崎県）で３月９日に竣工したと発表した。同船では中国電力との長期輸送契約の下、カ…続き
日本の洋上風力発電が再び動き出した。昨年12月、経済産業省と国土交通省は秋田、新潟、長崎の計４区域を対象とする事業者の公募を開始した。21年12月に事業者が選定された第一弾公募（…続き
新中期経営計画を発表した日本郵船。2026年度、30年度の経常利益や純利益の計画を2000億〜3000億円規模とした。曽我貴也取締役・専務執行役員は発表会見で「この数字は昨年度と今…続き
韓国海洋振興公社（ＫＯＢＣ）が13日に公表した韓国・釜山発コンテナ船スポット運賃指標「KOBC Container Composite Index（KCCI）」は総合指標が前週比…続き
中国現地紙によると、江蘇蘇美達集団（ＳＵＭＥＣ）傘下の中国造船所、新大洋造船（前揚州大洋造船）は８日、ギリシャ船主ビザンチン・マリタイムから４万1000重量トン型バルカー４隻を受…続き
韓国中堅のＫ造船（旧ＳＴＸ造船海洋）は、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）アブダビを拠点とする海運会社アル・シール・マリンからＭＲ型プロダクト船２隻を追加受注した。アル・シール・マリンが…続き
３月15日（水）午後９時25〜54分に放送されるＴＯＫＹＯ ＭＸのバラエティ番組「遊戯配信 e-Strangers」に日本内航海運組合総連合会の岡本信也広報委員長（岡本海運社長）…続き
資源エネルギー庁は2022年度から洋上風力発電人材育成事業を開始した。24年度までの３年間の事業になり、洋上風力人材の育成に資するカリキュラムなどを開発する取り組みに対し関連費用…続き
海上保安庁の巡視船“せっつ”は東南アジア周辺海域での海賊対策のため、マラッカ・シンガポール海峡まで南下した後、ベトナム・ダナン港に寄港。約１カ月に及ぶ任務を終えて先頃帰港し、神戸港…続き
米国のデカルト・データマインが13日発表した2023年２月のアジア主要10カ国・地域発米国向け東航コンテナ荷動きは、前年同月比28.8％減の118万9997ＴＥＵだった。中国出し…続き
国際自動車流通協議会（ｉＡＴＡ）が財務省貿易統計を基に算出した2022年の日本からのコンテナによる中古車輸出台数は前年比5.7％増の28万2012台だった。２年ぶりに前年比プラス…続き
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