岡本大正・船田産業専務取締役

日本製紙グループが手掛けるＩｏＴ活用の設備監視システム「ｅ-無線巡回」の船舶転用に向けた取り組みを進める、広島県呉市の船田産業。岡本大正専務取締役は、「地方では本当に人材が不足しています。一方、船の数はそれほど減っておらず、こうした状況下で良い運航を実現し利益を残すためには、タイミングよく整備を行うことがとても大切」と力を込めた。「陸上で十分実績があるシステムを船に転用し、機器の適切なタイ...