造船業界、新造船マーケット、舶用機器、船舶技術の最新ニュース
2020年1月31日
フランスのアトランティック造船(旧STXフランス)はこのほど、MSCクルーズからLNG燃料推進の大型客船2隻を追加受注したと発表した。LNG焚きの20万5000総トン型シリーズ3…続き
2020年1月31日
三井E&S造船の中国合弁造船所、江蘇揚子三井造船有限公司(YAMIC)が21日、初の新造船となる8万2000重量トン型バルカーを竣工した。 21日に新造船1~2番船となる“Fi…続き
2020年1月31日
海外紙によると、韓国の現代尾浦造船は、米国に拠点を置くエネルギー企業ニュー・フォートレス・エナジーと3万立方㍍級LNG船2隻で新造商談を進めているようだ。納期や船価は不明。受注が…続き
2020年1月30日
本紙が取りまとめた日本造船業の2019年のグループ別の新造船竣工量(総トン基準)は、首位の今治造船グループや2位のジャパンマリンユナイテッド(JMU)、5位の名村造船所グループが…続き
2020年1月30日
振り返ってみると、もともとNKKを就職先に選んだ時点では造船業で働くことは全く頭になかったが、VLCC連続建造中の津に配属され、スケールの大きな造船の世界に魅了され、夢中になって…続き
2020年1月30日
海外紙によると、中国国営の上海外高橋造船は、中国工商銀行(ICBC)系の工銀租賃(ICBCリーシング)から21万重量トン型バルカー2隻を追加受注したようだ。ICBCリーシング向け…続き
2020年1月30日
海外紙によると、江蘇蘇美達集団(SUMEC)傘下となって再スタートを切った中国民営造船所の新大洋造船(前揚州大洋造船)は、同国船社2社から5万9900重量トン型バルカー各1隻を受…続き
2020年1月30日
MANエナジーソリューションズ(MAN)は28日、LNG焚きのデュアルフューエル(DF)エンジン「MAN B&W 11G90ME-GI」の試運転が完了したと発表した。新たな噴射装…続き
2020年1月29日
渋沢栄一の「真正の利殖は、仁義道徳に基づかなければ、決して永続できるものではない」という言葉がある。「自分だけ良ければよい」という考えは、海事クラスターの中では継続しない。海運会…続き
2020年1月29日
関係筋によると、大島造船所は、台湾船社ユーミン・マリン・トランスポート(裕民航運)と10万重量トン型バルカー2隻プラス・オプション2隻の建造契約を締結した。ユーミン・マリンは昨年…続き
2020年1月29日
新型コロナウイルスによる肺炎が広がる中国で、造船業の工程などへの影響が懸念されている。旧正月(春節)の連休期間が延長されたほか、連休明けにも交通網の封鎖・制限が続けば労働者の移動…続き
2020年1月29日
複数の海外紙などによると、北極圏のLNG開発プロジェクト「アークティックLNG2」を主導するロシアのノバテクは、同プロジェクトに投入する砕氷LNG船10隻規模を海外造船所に新たに…続き
2020年1月29日
日本舶用工業会(日舶工)は昨年11月~今年1月にかけて、「海運・造船概論」講座を東京、大阪、広島で開催した。今年度は、前回評価の高かった6講座のプログラムを踏襲した上で、参加者の…続き
2020年1月29日
日本舶用工業会(日舶工)は14日、大阪府立大学中百舌鳥キャンパスで「舶用工業説明会」を開催した。同大学での実施は3回目。工学域機械系学類海洋システム工学課程の3年生以上約30人が…続き
2020年1月29日
海洋開発エンジニアリングなども手掛ける米エンジニアリング大手のマクダーモット・インターナショナルが日本の民事再生法に相当する米連邦破産法11条(チャプター11)の適用を申請した。…続き
2020年1月28日
日立造船とNKKの造船統合は、どちらかといえば国内で生き残るための統合という目的が強かった。だが国際競争を考えれば、次の統合に進まなければいけないという認識は、当初から皆で共有し…続き
2020年1月28日
海外紙によると、中国の招商局集団(チャイナ・マーチャンツ)傘下の中航鼎衡造船は、ノルウェー船主ステネルセンから1万8000重量トン型ケミカル船2隻プラス・オプション4隻の新造商談…続き
2020年1月28日
双日は23日、船舶子会社の双日マリンアンドエンジニアリング(SOMEC)を含む機械系子会社4社の統合を検討すると発表した。4月1日付で持株会社を設立し、4社統合に向けての検討・準…続き
2020年1月28日
中国で新型コロナウイルスの感染が拡大していることで、今後の中国内での船舶修繕への影響を懸念する声が挙がっている。人の移動が厳しく制限されることで、工事の遅延や船の受け入れ制限など…続き
2020年1月28日
新型コロナウイルスの感染が拡大する中、日本の舶用メーカーも、従業員に対して、中国国内外への移動や中国への渡航に制限措置を課して対応しているようだ。同国との取引の多い会社では、「春…続き