2025年2月21日
邦船大手3社(日本郵船、商船三井、川崎汽船)にとってLNG船・海洋事業は引き続き増強を進める分野となる。 まずLNG船について各社の船隊は、世界最大の船隊規模を誇る商船三井が…続き
2025年2月20日
邦船社のタンカー事業では昨年、大型の事業取得やコンソーシアムによる次世代VLCCの整備など大きな動きが目立った。日本郵船によるENEOSオーシャンの原油船以外の事業取得で、特に大…続き
2025年2月19日
自動車船は燃料転換で海運他部門をリードしている。邦船大手3社はこれまでにLNG燃料自動車船計49隻の新造整備を決め、そのうちの半数近くが就航した。邦船大手は次の船隊整備でゼロエミ…続き
2025年2月18日
邦船社によるドライバルク船隊整備では昨年、これまで代替燃料船では主流だったLNG二元燃料船の新たな整備計画は表面化しなかった。一方新燃料船としてNSユナイテッド海運のメタノール二…続き
2024年2月19日
邦船各社は現地鉄鋼メーカーとの合弁や長期輸送契約などを通じ、インドのドライバルクマーケットでのプレゼンス向上に取り組んでいる。インドでは現地に拠点を置き、日本人駐在員や現地のロー…続き
2024年2月16日
中国に続くドライバルク貨物の需要国として、インドが存在感を徐々に高めている。鉄鋼業では中国が減産政策を掲げ、鉄鋼原料である鉄鉱石や原料炭の需要に頭打ち感が出る中、インドは粗鋼生産…続き
2024年1月25日
邦船大手3社が新造整備するLNG燃料自動車船が、就航済みを含めて計46隻に拡大した。内訳は日本郵船20隻、商船三井13隻、川崎汽船13隻。商船三井と川崎汽船は追加発注と船主からの…続き
2024年1月23日
邦船大手の建造中を含む船隊で引き続きLNG船が増えている。2023年9月末現在のLNG船の就航隻数は、商船三井が97隻、日本郵船が86隻、川崎汽船が45隻。その1年前との比較で商…続き
2024年1月19日
邦船社は東南アジア地域のドライバルク貨物集荷について、日本と現地の両輪で営業を行っている。またハンディマックスやハンディサイズによる短期・スポット輸送が多いという特性上、域内での…続き
2024年1月18日
邦船社は東南アジア地域発着のドライバルク貨物に対し、日本やシンガポールの拠点から営業をかけている。主力は石炭とセメント、クリンカなどのインフラ系貨物で、中小型バルカーによるドライ…続き
2024年1月17日
邦船社のタンカー船隊(LNG船除く)は近年、船隊規模に大きな変動はなく、VLCCや大型LPG船(VLGC)を中心に中長期契約に基づく安定収益源となる事業展開が定着している。船隊整…続き
2024年1月15日
邦船大手のドライバルク部門では昨年から、海運市況変動の影響を受けるエクスポージャーを縮小する方針を転換している。適性な管理の中で一定のエクスポージャーを容認することで、長期輸送契…続き
2023年10月5日
中国は鉄鉱石だけでなく他の多くのドライバルク貨物で世界最大の荷主国になった。ケープサイズ・バルカーだけでなく中小型バルカーや専用船ビジネスでも中国の存在感が高まっており、これに伴…続き
2023年10月2日
邦船社が2000年代の海運ブーム期に中国の鉄鋼メーカーとの間で決めた鉄鉱石の長期輸送契約が更改期を迎えているが、契約を更改しないか短期契約に切り替えるケースが多く、安定収益の縮小…続き
2023年8月29日
飯野海運がLNG船に参入したのは1994年。邦船大手以外で唯一、LNG船事業を展開するオペレーターだ。60年代にLPG船から開始した液化ガス輸送事業の一環としてLNG船ビジネスを…続き
2023年8月25日
商船三井は日本向けLNG輸送を基盤に早くから海外へと展開し、その経験が難易度の高いプロジェクトに挑戦する実力を育んだ。砕氷LNG船やLNGインフラ事業等の高難度の事業で差別化をし…続き
2023年8月24日
日本郵船のLNG船事業は、欧州の電力大手向けが目立つが、LNG需要を牽引する中国やインドをはじめとするアジア諸国向けの取り組みも近年強化し、実績を上げてきた。「参画意義」と「収益…続き
2023年8月23日
2023年、日本の海運会社(邦船社)がLNG船事業に参入し40周年を迎えた。1983年にインドネシアから日本へのLNGの輸送で参入し、日本の荷主、造船所、金融機関など関係者ととも…続き
2023年7月14日
川崎汽船は2022年度からの中期経営計画で、事業ポートフォリオを支える人材の確保・育成を進める方針を掲げている。明珍幸一社長は、「事業の成長と変革をリードし、かつ事業環境の変化に柔…続き
2023年7月10日
日本郵船は今期から開始した中期経営計画で、中核事業の深化と新規事業の開拓を両輪とする基軸戦略を支える機能戦略の1つに、人材を含むコーポレートトランスフォーメーション(CX)を掲げた…続き