船舶管理「次の姿」

2022年3月15日

《連載》海外船舶管理会社に聞く⑥、トーム・グループ、ＩＴ戦略策定などデジタル対応強化

　トーム・グループは、コロナ禍以前にシンガポールの本社内にオペレーションハブとなる設備を設置。コロナ禍でもこの設備を遠隔操作で管理・監視し、船舶が最適なレベルで機能していることをリ…続き

2022年3月10日

　ＯＳＭマリタイム・グループは、ノルウェーのベストランド・オフショアを統合するなど、引き続きＭ＆Ａを積極的に手掛けている。デジタル化については、船隊や運航のためのデジタルソリューシ…続き

2022年3月7日

　コロンビア・シップマネージメントは、コロナ禍で船員に対してきめ細かなケアを行う中、将来に向けた投資も活発に行っている。デジタル化については、船舶の運航に関するあらゆるデータを提供…続き

2022年3月1日

　フリート・マネージメントは、船舶管理プラットフォーム“ＰＡＲＩＳ”のモバイルアプリケーションの投入に続き、新しいデータ分析プラットフォーム“ＮＯＶＡ”も今年中に実用化予定となって…続き

2022年2月24日

　ベルンハルト・シュルテは、傘下のデジタルソリューション企業マリアップス・マリン・ソリューション（MariApps）が開発したウェブベースのＥＲＰシステム「スマートＰＡＬ」で船舶管…続き

2021年9月17日

　コロナ禍で船舶管理はかつてない挑戦が続いている。新型コロナウイルス感染が世界的に広がった当初、船内にウイルスを持ち込まないために船員交代を一時停止したことで問題となった船員の長期…続き

2021年9月15日

　海事産業が低炭素・脱炭素への転換、デジタル技術の導入に向かう中、船舶管理においても挑戦の時代となっている。コロナ禍というかつてない大きな課題にも直面し、未曽有の事態を経て将来の船…続き

2021年2月16日

　独立系の船舶管理・船員配乗会社ワールドマリンの関連会社であるフィリピン・マニラの船員配乗会社レオニス・ナビゲーション（LEONIS NAVIGATION CO., INC.）は1…続き

2020年12月8日

　ドライ船の総合船舶管理会社である美須賀海運はフィリピン人の船員や船舶管理を担う監督の自社養成を進めている。フィリピン人の船舶職員（航海士、機関士）をキャデットから養成する取り組み…続き

2020年11月19日

　商船三井はフィリピンで、同国の人材派遣業大手マグサイサイ・グループと船員配乗会社、船舶管理会社、船員研修所、そして商船大学を運営する。船員養成を継続してきた結果、フィリピン人船員…続き

2020年11月9日

　日本郵船は最大の船員供給国であるフィリピンで現地パートナーのトランスナショナル・ダイバーシファイド・グループ（ＴＤＧ）とともに自営の商船大学、船員研修施設への大型投資を行ってきた…続き

2020年10月30日

　川崎汽船グループのケイラインローローバルクシップマネージメント（ＫＲＢＳ）は国内外に３カ所の船舶管理拠点を置く。その１つであるフィリピンのマニラ支店はバルカーを中心に40隻以上を…続き

2019年2月8日

近郵船舶管理、船員確保へＨＰリニューアル　近海郵船100％子会社の近郵船舶管理（田島哲明社長）は１日、ホームページ（http://www.kinyu-senpaku.co.jp/）…続き

2018年9月18日

リーマン・ショックから10年【船舶管理業】Ｍ＆Ａが進展、大手はより巨大にアウトソース需要が拡大　船舶管理業界では海外を中心に、リーマン・ショック後の海運マーケット低迷と合わせるよう…続き

2018年4月19日

船舶管理のコロンビア、都内でセミナーと懇親会　キプロスの船舶管理大手コロンビア・シップマネージメントと海事弁護士事務所のヒル・ディッケンソンは17日夕刻に都内で、共同のセミナーと懇…続き