2018年4月11日
荷役時も3Dスキャン可能に日本船舶表示、防爆スキャナーで危険物運搬船の設計支援 日本船舶表示は、昨年10月から防爆型3Dスキャナーを活用した船舶向け新設計サービスの提供を開始し、V…続き
2018年4月10日
しまなみ海道にサイクルシップ計画JR西日本子会社が出資 瀬戸内海のしまなみ海道で、主に自転車を載せて運航するユニークなフェリー「サイクルシップ」(イラスト)が計画されている。JR西…続き
2018年4月9日
トルコに完成車専用ターミナル日本郵船、19年半ば運営開始 日本郵船は6日、トルコ有数のコングロマリットOYAKグループの港湾運営会社OYAKポートと合弁会社を設立し、イスタンブール…続き
2018年4月9日
自社機材、最大限に活用日本貨物航空・大鹿仁史社長 2018年に入り、全日本空輸など同業との提携強化を相次いで発表した日本貨物航空(NCA)。18年3月期業績は好調な市況を背景に増収…続き
2018年4月9日
1~3月平均はWS40.84中東/日本VLCC市況 日系海運ブローカーの集計によると、今年1~3月の中東積み日本向けのVLCCのスポット用船市況はWS(ワールドスケール)40.84…続き
2018年4月6日
デジタルとグリーンで展開具体化日本郵船・丸山技術本部長、「常に半歩先を」 日本郵船は3月末に発表した新中期経営計画で「デジタライゼーション」と「グリーン」を掲げ、デジタライゼーショ…続き
2018年4月6日
(4月1日) ▼海外本部長を兼ねる 代表取締役社長社長執行役員営業本部長兼管理本部長・小川 謙 ▼海外本部副本部長を兼ねる 取締役専務執行役員営業本部副本部長兼中部支社長、第二…続き
2018年4月6日
日本トランスシティ、タイに現地法人 日本トランスシティはこのほど、タイに現地法人、トランシー・ディストリビューション(タイランド)を設立すると発表した。同社は同国に1990年に現地…続き
2018年4月5日
東京CTと川崎港の見学会開催日本船主協会、商船三井など協力 日本船主協会は3月29日に東京港大井埠頭の東京国際コンテナターミナルと川崎港の見学会を開催した。都内の小学校の校長・教師…続き
2018年4月5日
練習船“日本丸”、実習生の転落事故 海技教育機構によると、同機構の練習船“日本丸”で2日、実習生がマストに上る訓練中、学生が甲板に下りる途中に転落事故が発生した。国立波方海上技術短…続き
2018年4月4日
日本ペイントマリン、本社移転 日本ペイントマリンは4月1日付で本社機能を日本ペイントホールディングス本社ビルに移転した。神戸営業所は従来の住所で営業を継続する。▼新住所=〒531-…続き
2018年4月3日
三井物産向けLNG船が命名日本郵船、キャメロン事業投入船 日本郵船は3月30日、三井物産と長期定期用船契約を締結しているLNG船の命名式がサムスン重工業の巨済造船所で行われたと発表…続き
2018年4月3日
「コミュニケーション力武器に挑戦を」日本郵船・内藤社長、入社式あいさつ 日本郵船の内藤忠顕社長(写真)は2日の入社式で、「皆さんは多様な国籍・文化的なバックグラウンドを持つ仲間と一…続き
2018年4月3日
(4月1日) ▼執行役員技術本部長兼技術部長(技術本部長兼資源エネルギー部長)菅 勇人 ▼中国管区事務所長(営業部長)東 史彦 ▼尾道支部長(秘書広報部長)脊戸康吏 ▼マレ…続き
2018年4月2日
内航春闘、標齢給1300円アップ全日本海員組合/内航2団体・全内航 全日本海員組合は3月30日、内航2団体(内航労務協会、一洋会)および船主団体全内航と、それぞれ2018年度労働協…続き
2018年4月2日
本部組織をスリム化日本海事協会、組織改編 日本海事協会は、4月1日付で事業本部を9本部から8本部に、部所を32部から25部に削減する。また複数の国内支部間の調整にあたる職として管区…続き
2018年3月30日
22年度経常益、最大1000億円日本郵船・新中計、「脱市況」を一層推進 日本郵船は29日に発表した2018年度から5カ年の新中期経営計画で、海運市況変動に左右されない収益構造への転…続き
2018年3月29日
LNG燃料バルカー実用化へ前進日本郵船、大島造船との開発計画が初の国交省認定 日本郵船は大島造船所と共同でLNG燃料を主燃料とする新型ポストパナマックス・バルカーの研究開発を進めて…続き