コンテナ船・安定化への道

    2026年2月27日

    《連載》好況後のコンテナ船業界④、市況軟化で合従連衡は?

     コンテナ船業界は、不況期に船社の合従連衡が進んできた歴史がある。コロナ禍以降の5年間にわたる好況が終わろうとする中、再び合従連衡が進むのか注目されている。今月16日には、業界5位続き

    2026年2月26日

    《連載》好況後のコンテナ船業界③、安定収益確保へ事業多角化

     主要コンテナ船社は、コンテナ船市況の変動リスクを抑えるため、コロナ期の好業績で積み上げた資金を活用し、事業多角化を進めた。この結果が、収益面にも徐々に表れ始めている。特に各社が投続き

    2026年2月25日

    《連載》好況後のコンテナ船業界②、27年以降の新造船竣工に懸念

     コンテナ船マーケットの需給軟化が懸念されている。需要面では、世界人口の増加などにより、将来的な世界のコンテナ輸送量は増えていくと予想されるが、成長市場の変化や、地政学リスクの高ま続き

    2026年2月24日

    《連載》好況後のコンテナ船業界①、調整能力が問われる局面に

     2020年のコロナ禍以降、コンテナ船の運賃市況は歴史的水準にまで高騰し、主要コンテナ船社は巨額の利益を計上した。しかし、足元では約5年間にわたった好況も終わろうとしている。今後数続き

    2026年2月2日

    《連載》港湾労働者不足とコンテナ船⑥、台湾港湾、外国人雇用も検討、港湾自動化は必須、有人と併存

     日本港湾が労働者不足に悩まされる中、台湾においても少子化の影響で同様の課題に直面している。台湾の主要港を管理運営する台湾港務(TIPC)の張展榮(Chan-Jung Chang)続き

    2026年1月30日

    《連載》港湾労働者不足とコンテナ船⑤、世界では荷役自動化が加速

     港湾労働者を増やしていく取り組みに加えて、有力な対応策となり得るのが省力化だ。海外主要港では、荷役機械の自動化や遠隔操作化に加え、デジタル技術を活用したオペレーションの改善を加速続き

    2026年1月29日

    《連載》港湾労働者不足とコンテナ船④、外国人活用に注目もハードル高く

     港湾労働者不足が顕在化する中で、将来にわたって円滑な港湾荷役作業を維持していくためには、「港湾労働者を増やす取り組み」と少人数でも運営できる体制づくりに向けた「省力化の取り組み」続き

    2026年1月28日

    《連載》港湾労働者不足とコンテナ船③、採用促進と適正料金収受が課題

     日本における港湾労働者不足が顕在化する中、国土交通省港湾局は昨年6月、今後3年程度を目安に取り組むべき施策を取りまとめた新たな「港湾労働者不足対策等アクションプラン2025」を策続き

    2026年1月27日

    《連載》港湾労働者不足とコンテナ船②、定時性改善へ港湾の重要性高まる

     コンテナ船社は、持続安定的な港湾サービスを求めている。コロナ禍以降は世界全体で本船のスケジュール順守率が低下し、荷主に対する信頼性の回復が大きな課題となっている。港湾ターミナルに続き

    2026年1月26日

    《連載》港湾労働者不足とコンテナ船①、土日・夜間の不稼働が拡大

     日本港湾で港湾荷役作業を担う労働者不足の影響が広がり始めている。日本のコンテナターミナルでは、土曜・日曜や夜間などにおける一部作業を停止する港も増えており、コンテナ船社の配船や寄続き

    2025年10月8日

    《連載》内航コンテナ船と戦略港湾④、モーダルシフト対応へ競争力強化

     内航コンテナ船は、トラックドライバー不足や「物流の2024年問題」への対応策となる海運モーダルシフトの受け皿としても注目される。しかし、トラック輸送はドア・ツー・ドアでの輸送利便続き

    2025年10月7日

    《連載》内航コンテナ船と戦略港湾③、日本内航コンテナ船協会・井本会長に聞く<下>、省人力化と外国人で船員不足対応

     内航コンテナ船による国際フィーダー航路は、国際コンテナ戦略港湾政策に基づく地方から主要港への貨物集約に必要不可欠な役割を果たす。トラックドライバーの不足や時間外労働規制の強化に伴続き

    2025年10月6日

    《連載》内航コンテナ船と戦略港湾②、日本内航コンテナ船協会・井本会長に聞く<上>、国際フィーダー、競争から協業へ

     内航コンテナ船社6社が今年8月、日本内航コンテナ船協会(NNCA)を設立した。国際コンテナ戦略港湾政策の集貨策の重要な柱である内航コンテナ船による国際フィーダー輸送の拡大・円滑化続き

    2025年10月3日

    《連載》内航コンテナ船と戦略港湾①、持続可能な運航体制構築が課題

     日本における基幹コンテナ航路の維持・拡大に向けて、地方港から国際コンテナ戦略港湾への集貨で重要な役割を果たす内航コンテナ船サービス。しかし足元では、地方港の港湾労働者不足に伴う作続き

    2025年3月21日

    《連載》コンテナ船社アライアンス新時代<下>、日本直航と安定性強みに集貨促進

    ■PA、日本―欧州直航を拡充 オーシャン・ネットワーク・エクスプレス(ONE)とHMM、ヤンミン・マリン・トランスポートによるプレミアアライアンス(PA)は、直航かつ競争続き

    2025年3月19日

    《連載》コンテナ船社アライアンス新時代<上>、新サービスで信頼性向上に注力

    2025年はコンテナ船社のアライアンスが再編され、新たな時代の幕開けとなった。単独運航を基本とするMSC、マースクとハパックロイドの欧州2社によるジェミニ・コーポレーション、オーシ続き

    2025年2月26日

    《連載》コンテナ船上位10社の事業戦略⑪、ヤンミン・マリン・トランスポート、新造コンテナ船整備を再開

    ■昨年はトップ交代、さらなる成長へ ヤンミン・マリン・トランスポートはコンテナ船事業が収入全体の約94%を占める。一方で子会社のYESロジスティクスによる物流事業や、光明海運続き

    2025年2月25日

    《連載》コンテナ船上位10社の事業戦略⑩、ZIM、新造船リプレースで競争力向上

    ■北米中核に南北航路拡大へ イスラエル船社のZIMは、東西基幹航路におけるコンテナ船社アライアンスに加わっていない。他のメガキャリアのようにグローバルで多様なサービスを提供す続き

    2025年2月21日

    《連載》コンテナ船上位10社の事業戦略⑨、HMM、30年までに155万TEUへ規模拡大

    ■成長へ投資を積極化 韓国船社HMMは昨年、新たな中長期戦略を策定した。2030年までに総額23兆5000億ウォン(約175億ドル)を投資し、このうち60%以上に当たる約14続き

    2025年2月20日

    《連載》コンテナ船上位10社の事業戦略⑧、エバーグリーンマリン、着実に規模拡大

    ■次世代燃料船の投資を加速 エバーグリーンマリンはM&Aに依らず、一貫して自社船隊の急速な整備により事業規模を拡大してきた。海事調査会社アルファライナーによると、2月続き