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2005年1月5日
【川崎汽船常務取締役・宗田繁氏】 ①引き続き堅調な中国の粗鋼生産。積港での扱い能力不足が続く（特に石炭積み出し港）。石炭輸送の遠距離化（アジア向けでは、中国から豪州、米国へのシフ…続き
【日本郵船石油グループ長・内藤忠顕氏】 ①北米、中国、インド向け荷動き増。特に中国、インドは軽質油需要が旺盛なため、距離の遠い西アフリカからの輸入が増えていることは市況に好影響。…続き
【日本郵船常務取締役・倉本博光氏】 ①中国、米国を中心とした堅調な原油需要。短期的には西アフリカ出しの増加。 ②高マーケットを受けて老齢船のスクラップ繰り延べの動き。中東におけ…続き
《今年の海運市況予測／ケープサイズ》 太平洋ラウンド用船料予想、５万〜7.5万㌦ 2005年のケープ市況、関係者は強気の見通し 年初から史上最高水準の高値圏でスタートし…続き
《今年の海運市況予測／ＶＬＣＣ》 ＰＧ／日本の年間平均運賃はＷＳ150〜180 業界関係者が今年のＶＬＣＣ市況を予想 昨年、ＷＳ300の大台を突破し、過去最高のマーケッ…続き
【三光汽船執行役員・西章氏】 ①中国政府は、過熱した自国経済を軟着陸させるべくあらゆる努力をすると期待できること。更に、中国以外のBRICs諸国、東南アジア諸国の目覚しい経済発展…続き
2005年1月4日
新年明けましておめでとうございます。本年もよろしくお願い申し上げます。 海事プレス社が年始休暇のため、ニュースの配信はございません。 ５日付と６日付は特集記事、ニュースは７日付より…続き
2005年1月1日
（１月１日） ▼貨物船運航部運航監督課専任課長（監督） 鱧永孝博 ▼貨物船運航部運航監督課監督（専任課長待遇） 池田篤治
2004年12月29日
《お知らせ》 新年は１月５日付に特集を掲載します。
2004年12月28日
２月に阪神で海上運送事業３法改正で説明会 国土交通省は来年２月、阪神地区で海上運送事業の活性化に向けた３法の改正で、内 航海運事業者などを対象に説明会を開催する。３法は①参入…続き
主要３プールでスポット市場上回る高収益達成Ｔ・クラブネスのトム・クラブネス社長語る特殊船は独自運航、セメント船など拡大進める 先ごろ来日したトルバルド・クラブネス・グループのトム・…続き
ＰＧ積み欧米のＶＬスポット通年で360隻強に、米国が需要増を牽引 ペルシャ湾積み欧米向けのＶＬＣＣ輸送が増加している。１〜11月のスポット成約数は335隻になり、通年では360隻強…続き
リコー深圳工場、中国市場向けで内航船利用 中国船２社起用、大幅なコスト削減可能に 05年はカラー複合機生産開始で輸出拡大 リコーは、中国の深圳工場で生産した中国国内市場向け製…続き
三菱ウェルファーマ 三菱化学物流と医薬品の包装・物流会社設立 三菱ウェルファーマは24日、来年４月１日付で工場の包装業務・資材管理・生産物流業務、物流センターの販売物流業務を、…続き
（１月１日） ▼出向・定航マネジメントグループ付、NYK GROUP AMERICAS INC. 鴨井和宏（中南米・アフリカグループグループ長代理兼中南米・アフリカグループチーム…続き
国内造船所で新造船の起工ラッシュ規制未対応船、年末までに起工の必要50㌧ブロックの置き場確保に腐心 国内造船所で新造船の起工ラッシュともいえる状況が発生している。来年１月１日以降に…続き
（１月１日） ▼総務・労働部勤務米国日本通運出向、日通オハイオ運輸取締役社長 渡辺敏明（東京海外引越支店次長兼名古屋海外引越支店長） ▼海運事業部調査役 森山文雄（総務・労働部…続き
造船３学会統合 来年６月に「日本船舶海洋工学会」発足 日本造船学会と 関西造船協会、 西部造船会は、来年６月２日付で統合、日本船舶海洋工学会として新体制を発足させる。３ 学会…続き
阪神エアカーゴ関西、輸出量は４割増の月間100ＴＥＵ 輸出量、４割増の月間100ＴＥＵの大台に 阪神エアカーゴ関西、航空の緻密さが奏功 上海現法を設立、海貨専用システムを導入へ …続き
日本船主協会組織変更・人事異動、１月から３部体制 日本船主協会は来年１月１日付で組織変更および人事異動を発令する。組織は、現行の企画調整部、関連業務部、国際企画室を統合し、「企画部…続き
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