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2024年1月9日
2024年のドライバルク市況について、多くの市場関係者は用船料の年間平均が昨年水準を上回ると予想している。エネルギー価格の高騰による一般炭需要の増加やボーキサイトを含むマイナーバ…続き
日本郵船は５日、日本海洋事業とのコンソーシアムで、船員や洋上風力発電の作業員を育成する訓練センター「風と海の学校 あきた」を４月に秋田県立男鹿海洋高等学校内で開所すると発表した。…続き
「コロナ禍で物流が国際的に止まったことで、経済の流れが大きく変わりました。海運を中心とした物流と、われわれの生活は切っても切り離せません。港の活性化を図り、物流がスムーズに回るよう…続き
安全弁専業メーカーの福井製作所は、世界で開発が進む大型液化水素運搬船向けを見据えた安全弁を開発し、このほど日本海事協会（ＮＫ）の実圧・実温試験に合格した。同社は世界初の液化水素運…続き
（１月１日） ▼代表取締役社長＜ＣＥＯ、企画管理部担当＞ 小葉竹 泰則 ▼取締役執行役員＜ＣＣＯ、営業部、技術部および環境安全管理グループ担当＞船津 勇 ▼同＜ＣＴＯ、事…続き
横浜船主会と横浜港運協会、横浜港ハーバーリゾート（ＹＨＲ）協会は４日、横浜市内で賀詞交換会を開催した。主催者あいさつに立ったＹＨＲ協会の藤木幸夫会長は「立派な海岸など近代化のシン…続き
ＥＮＥＯＳオーシャンの新造ＬＰＧ燃料推進ＬＰＧ／アンモニア運搬船“Eneos Mirai”が2023年12月28日に川崎重工業で竣工した。同日、ＥＮＥＯＳオーシャンが発表した。８…続き
2024年のコンテナ船マーケットは、東西航路の運賃が上昇する形で始まった。パナマ運河における水不足の影響や、紅海情勢の悪化によるスエズ運河から喜望峰経由への航路迂回を受けて、船腹…続き
日本船主協会と日本造船工業会は５日に都内の海運ビルで新年賀詞交換会を開催した。船協の明珍幸一会長は航行安全や環境対応、人材確保などの課題に取り組む決意を示したうえで、「今年は環境…続き
「当社は、バルブを通じて世界の環境保全に貢献することを目指しています」と語るのは、オーケーエムの森髙圭之執行役員営業統括本部長。脱炭素化がテーマとなる中、「顧客ニーズをくみ取って製…続き
国内最大手の今治造船グループの昨年の新造船竣工量は、合計69隻・353万総トンだった。隻数では前の年から７隻増加し、総トン数は６％増。３年連続で減少が続いていたが、増加に転じた。…続き
１日に最大震度７を観測した能登半島地震により、北陸地方の港湾施設に被害が生じた。石川県の金沢港では、御供田１号岸壁における背後用地の陥没や無量寺岸壁のエプロン部陥没、戸水岸壁の損…続き
大型ＬＰＧ船（ＶＬＧＣ）を保有・運航するアバンス・ガスはこの間、新造船の発注や高齢船の売却などにより、船隊更新を進めてきた。オイステイン・カレクレフＣＥＯは今後も前向きに検討すると…続き
ロンドン市場のバルカー主要航路平均用船料の2024年の初日となる２日付は、ケープサイズが昨年末比719ドル高い２万8896ドルだった。ケープ市況が２万ドル超でスタートしたのは20…続き
斉藤鉄夫国土交通相は運輸系専門紙の共同新春インタビューに応じた。船舶の低・脱炭素化について触れ、国際海事機関（ＩＭＯ）において国際ルール作りを主導していく方針を示した。「海運にお…続き
ジャパンマリンユナイテッド（ＪＭＵ）は、新燃料船の建造体制を整えるため、商船建造の３事業所の設備投資方針を固めた。ＬＮＧなどの燃料タンクについては、呉事業所で内製化する方針だ。 …続き
▼海運を取り巻く世界情勢が大きく変化し、不透明感を増す中ではあるが、当協会は、本年も海運業界の抱える課題の１つ１つに適切に対応して取り組んでいく。まずは、環境問題・規制への対応だ…続き
2024年の年明けのタンカーマーケットについて、ＶＬＣＣ市況は荷動きは静かであるものの23年末とほぼ横ばいの水準を維持した。プロダクト船市況は、中東積みの荷動きが低調で軟化傾向と…続き
商船三井は５日、同社が保有し、グループ会社である商船三井さんふらわあが運航する日本初のＬＮＧ燃料フェリー“さんふらわあ くれない”が、日本経済新聞社主催の…続き
エバーグリーン・マリンの新たな総経理に１月１日付で、呉光輝（Wu, Kuang-Hui）董事兼首席副総経理が就任した。謝惠全（Hsieh, Huey-Chuan）董事兼総経理は退…続き
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