日付を指定して検索
～
まで
該当記事：203,032件（14101～14120件表示）
2025年2月27日
（4月1日） ▼グループ統括品質保証室担当 代表取締役専務執行役員＜技術設計本部長・設計生産システム革新室担当＞・田中義雄 ▼品質保証室担当を解く 取締役常務執行役員＜船舶造修…続き
24年度から中期経営計画を進める住友重機械工業。下村真司社長は決算説明会で今年度以降の各セグメントの重点施策のうちの1つとして再エネ促進事業の育成やDXを活用した高付加価値サービス…続き
日本海事センターが26日に発表した、CTS（Container Trades Statistics）に基づく2024年通年（1～12月）のアジア16カ国・地域発欧州53カ国・地域…続き
韓国パンスターグループが釜山―大阪航路に投入する新造クルーズフェリー“パンスターミラクル”の就航日が、釜山4月13日発便、大阪4月14日発便に変更された。サンスターラインが25日…続き
浮体式洋上風力に特化したカンファレンス「フローティング・ウインド・ジャパン2025」が25日、都内で開催された。今回で4回目となる同カンファレンスは住友商事、住友商事グローバルメ…続き
大島造船所が香焼工場で浮体式洋上風力発電向けの浮体式基礎量産に向けた設備投資を実施する。26日、設備投資計画が経済産業省の「GXサプライチェーン構築支援事業」に採択されたと発表し…続き
ジャパンマリンユナイテッド（JMU）は26日、4月1日付の新役員体制を発表した。今年1月1日から廣瀬崇社長が経営トップに就任しており、4月1日付で勇﨑雅朗取締役専務執行役員、竹野…続き
個人投資家向けのオンライン説明会を開催した川崎汽船。米国の環境対応が後退する可能性がある中で、投資計画の軌道修正の有無を問われ、山鹿徳昌取締役専務執行役員は「中期経営計画で環境をて…続き
日本長距離フェリー協会がまとめた1月の長距離フェリー輸送実績は、旅客が前年同月比6%増の16万5750人、乗用車が1%増の5万9209台、トラックが7%増の9万9178台となった…続き
三菱重工業は26日、オーストラリア現地法人「MITSUBISHI HEAVY INDUSTRIES, AUSTRALIA」（豪州三菱重工業）が同国首都キャンベラでの活動を開始した…続き
シンガポール港・トゥアス地区の新コンテナターミナル（CT）は今月、開業以来累計1000万TEUのコンテナを取り扱った。ターミナルオペレーターのPSAシンガポールが24日に発表した…続き
ニューヨーク証券取引所に上場するギリシャ系ドライバルク船主ダイアナ・シッピングの2024年通期（１～12月）業績は、売上高が前年比13%減の2億2821万ドル、営業利益が31%減…続き
（4月1日） ▼商船・海洋・エンジニアリング事業本部呉事業所艦船修理部長（艦船事業本部・修理統括部修理監理グループ長）毛藤大輔 ▼商船・海洋・エンジニアリング事業本部津事業所造…続き
商船三井は26日、グループ会社の商船三井内航の代表取締役社長に4月1日付で商船三井理事の蓮実学氏が就任すると発表した。小林洋社長は退任後、名門大洋フェリーの常務執行役員に就任予定…続き
日本海事センターが26日に発表した、今年1月のアジア18カ国・地域発米国向け東航コンテナ荷動き量は、前年同月比15.7%増の200万7505TEUとなった。速報値となるため後日修…続き
日鉄エンジニアリングは4月1日付で新潟県に「日本海営業所」を開設する。今月20日に発表した。新潟東港内に所有する遊休地を洋上風力発電施設向けのメンテナンス事業拠点として活用する。…続き
韓国造船最大手のHD現代の造船・海洋（オフショア）部門の2025年1月の新規受注実績は計13隻・27億ドルで、前年同月比43%減（受注金額ベース、以下同）となった。前年同月は海洋…続き
大阪港湾局が公表した大阪港の今年1月の外貿コンテナ取扱量（最速報値、空コンテナ含む）は、前年同月比1.4%減の16万7812TEUだった。輸出が0.3%減の7万1083TEU、輸…続き
揚子江船業は19日、江蘇新揚子造船の新工場建設に着手したと発表した。新工場は江蘇省靖江市に立地し、「揚子江泓遠グリーンハイテククリーンエネルギー船舶製造基地プロジェクト」とされて…続き
日本海事センターが26日に発表した、2024年通年の日本―中国間のコンテナ荷動き量（トンベース）は前年比1.2%増の2849万2229トンだった。内訳は日本から中国への輸出が2.…続き
大
中
