日付を指定して検索
～
まで
該当記事：192,399件（130781～130800件表示）
2008年3月4日
（３月１日） ＜船舶・艦艇事業本部＞ ▼船舶・特機総括部艦船設計部長 鳥井幸典（基本設計部主管） ▼玉野艦船工場艦艇部長 下垣慶紀（船舶・特機総括部艦船設計部長）
川崎汽船 ＶＬＧＣ１隻を売船、買主はバルカーへ改造 川崎汽船はこのほど、1983年建造の大型ＬＰＧ船（ＶＬＧＣ）１隻を売船した。買 船主などの詳細は不明だが、関係筋やマーケッ…続き
スモールハンディ・バルカー 黄埔が33型、馬尾が32型を受注 中国造船所がスモールハンディ・バルカーを相次いで受注した。広州中船黄埔造船は中国海運グループの内航船社、中海海盛船…続き
ＰＳＡ 07年は増収増益、取扱量は5890万ＴＥＵ 大手ターミナルオペレーター、ＰＳＡインターナショナルの2007年業績は売上高が前年比11.1％増の41億5100万シンガポー…続き
ＮＥＣ ＥＰＣグローバルの実証実験でシステム構築 ＮＥＣはこのほど、ＲＦＩＤの標準化団体ＥＰＣグローバルが主催する国際物流実証実験（海上輸送ルート）にソリューションプロバイダー…続き
石狩湾新港セミナー、利用者拡大に全力 石狩湾新港管理組合、石狩湾新港ポートセールス会、石狩湾新港外貿貨物利用促進協議会は２月28日、都内でポートセミナーを開催した。セミナーには…続き
グリーン物流パートナーシップ会議 08年度ＣＯ２削減事業を募集、４月４日締切 グリーン物流パートナーシップ会議はこのほど、2008年度に実施する荷主と物流事業者が協業して取り組…続き
第一中央汽船、自己株式184万株取得 第一中央汽船は３日、２月７日の自己株式上限500万株取得の決議（２月８日付既報）に 基づき、２月29日までに184万株の自己株式を取得し…続き
ＳＥＳ技術セミナー ガスタービン主機電気推進船の開発を公表 鉄道建設・運輸施設整備支援機構と 国土交通省海事局、 海上技術安全研究所は３日、都内で「スーパーエコシップ（ＳＥＳ：…続き
佐川急便 第４回ステークホルダー・ダイアログ開催 ＳＧホールディングスグループの 佐川急便（京都市南区、栗和田榮一社長）は２月29日、東 京で「第４回ＳＡＧＡＷＡステークホルダ…続き
神戸タグ協会と市水上消防署が応援協定締結 大規模災害時の対応などに備え、神戸タグ協会（平山俊明会長）と神戸市水上消防署（瀬戸利夫署長）は先月、応援協定を締結した。主な協定内容は…続き
双日 船舶本部を新設、本部長に川戸氏 双日は４月１日付で、機械・宇宙航空部門に「船舶本部」を新設する。海運・造船市況への機動的な対応などを目的に、実行部隊として船舶関連子会社の…続き
川西倉庫 10年度営収250億円、首都圏展開 川西倉庫は３日、2008年度から10年度までをターゲットする中期経営計画「 アクションスリー」をまとめた。グループの経営理念を「…続き
ＡＰＭターミナルズ、アンダルシア州から表彰 ＡＰＭターミナルズは、スペイン・アンダルシア州の自治政府「Junta de Andalusia」から“2008年アンダルシア・フラッグ・…続き
日本海事協会、会長に上田氏就任 日本海事協会（ＮＫ）の新会長に３月１日付で上田德・前 副会長が就任した。ＮＫ生え抜きの会長は阿部三雄氏（在任〜1996年）以来となる。 上田…続き
中小造船納付金率、08年度も0.25％ 鉄道建設・運輸施設整備支援機構が実施している中小造船業の構造転換業務で、2008年度の残存事業者納付金率が引き続き0.25％となることが…続き
ＭＳＣジャパン、米国に駐在員派遣 ＭＳＣジャパンは３月１日付で、Mediterranean Shipping Company(USA)Inc.に駐在員として鈴木僚太郎氏を派遣…続き
物流ターミナルの省エネ設備導入支援 認定要件決定、４月18日まで認定申請受付 来年度から開始される物流ターミナルに対する省エネ設備導入支援制度の対象事業の詳細が決まった。自動車…続き
郵船航空、東南ア地域投融資業務会社を解散 郵船航空サービスは、海外子会社のYusen Air & Sea Service Holdings （South Asia） …続き
海技研、ＣＦＤソフトをバージョンアップ 海上技術安全研究所は２月29日、船型設計のためのＣＦＤ（計算流体力学）プ ログラムのバージョンアップ版をリリースすると発表した。対応で…続き
大
中
