日付を指定して検索
～
まで
該当記事：193,882件（125561～125580件表示）
2009年1月14日
２・３級舶用機関整備士に230人合格 日本舶用機関整備協会は13日、日本財団の助成で実施している「舶用機関整備士」の 資格検定で、２・３級に2008年度230人が合格したと発…続き
生尾頼尾氏（いくお・よりお＝元日立造船取締役） ９日死去。94歳。告別式は12日に大阪市立斎場やすらぎ天空館（大阪市阿倍野区）で執り行われた。喪主は長男・秀夫（ひでお）氏。
（１月13日） ▼経理部経理課長 田辺 聡
世界的な金融危機と海運市況の回復に時間がかかり、新造商談の低迷は今年も続くとの見方が強まっている。国内主要造船所の幹部と総合商社の船舶部長を対象にアンケートを実施したところ、20…続き
2009年1月13日
阪急エクスプレス デリーにインド法人開業 自動車部品など案件拡大目指す 阪急エクスプレスはインド事業を本格化させる。現地物流大手との合弁で、デリーに現地法人Hankyu Int…続き
衛星通信が世界対応に、商船拡大目指す インマルサットのバトラーＣＯＯ、来日会見 高速・大容量通信の可能性、船舶にも 海事衛星通信システムを運営するインマルサット社のマイケル・バ…続き
タンカーズ・インターナショナル 船隊40隻、参加船社は８社に ＶＬ／ＵＬＣＣのプール運航会社タンカーズ・インターナショナル（ＴＩ）の船隊規模は、12月下旬時点で40隻となった。…続き
川崎汽船／商船三井アジア／南米西岸航路を１ループに統合航路環境悪化に対応、合理化を加速 川崎汽船と商船三井は９日、共同運航しているアジア／南米西岸航路を合理化すると発表した。荷動き…続き
新興国で造船所建設計画の修正相次ぐ 資金調達難、新造船市場縮小で見直し 計画続行・新規立ち上げも 造船産業の急拡大を目論んでいたインドなど新興国で、各企業の計画見直しや撤回など…続き
新来島どっく 33型ケミカル船など３隻建造許可取得 新来島どっくはこのほど、３万3000重量㌧型ケミカル船、４ 万6000重量㌧型プロダクト船、２万5000重量㌧型ケミカル船…続き
パナソニック 尼崎・姫路工場の投資規模圧縮へ 今後の国際物流需要動向にも影響 パナソニックは世界的な景気後退に伴う薄型テレビ需要の低迷を踏まえ、関西の薄型テレビ用パネル工場の投…続き
台湾ＴＭＴ318型ＶＬＯＯ２隻をキャンセルか 外紙報道によると、台湾のＴＭＴは現代重工業に発注している31万8000重量㌧型ＶＬＯＯ（大型鉱油兼用船）２隻の建造をキャンセルしたもよ…続き
ＣＳＳＣ 08年の新造船竣工量、800万重量㌧突破 建造能力拡大で、09年1160万重量㌧計画 中国現地紙などによると、ＣＳＳＣ（中国船舶工業集団）の2008年の新造船竣工量は…続き
郵船航空サービス 墨法人営業開始、現地体制を強化 郵船航空サービスのメキシコ現地法人「メキシコ郵船航空サービス」が ２日から営業を開始した。同法人は昨年11月に設立。現法設立…続き
ヤンミン トルコに共同出資会社設立 台湾船社の陽明海運（ヤンミン・マリン・トランスポート）はこのほど、トルコに自営の代理店を設立したと発表した。これまでトルコで同社の代理店を務…続き
マリアナ・エクスプレス・ラインズ那覇での取扱量拡大、現地に自営事務所開設 マリアナ・エクスプレス・ラインズ（ＭＥＬＬ、日本総代理店＝グローバルフレイト）は昨年８月の那覇サービス開設…続き
船協／海員組合 「艦船の早急な派遣を」海賊対策で共同声明 日本船主協会の前川弘幸会長（写真上）と全日本海員組合の藤澤洋二組合長（写真下）は９日、ア デン湾で凶悪な海賊事件が頻…続き
古野電気・３Ｑ 営業益３％増の63億円、商船向け高水準 古野電気が９日発表した2009年２月期３〜11月期の業績は、連結の売上高が前年同期比２％増 の704億円、営業利益が3…続き
ＵＰＳ 米製薬大手メルクの物流業務受託 ＵＰＳは米国製薬大手メルクの物流業務を受託した。６日発表した。ＵＰＳは米国内での医薬品およびワクチン製品に関する大半の物流業務を請け負う…続き
印ＧＥシッピング ハンディマックス２隻の新造キャンセル インド船社グレート・イースタン・シッピングは９日、2007年に中国の造船所と結んだ５万7000重量㌧型ハンディマックス・…続き
大
中
