日付を指定して検索
～
まで
該当記事：200,307件（113661～113680件表示）
2011年5月30日
（７月１日） ▼陸運事業本部陸運ＲＣ推進部長兼務を解く 取締役兼常務執行役員陸運事業本部長・五百木茂雄 ▼陸運事業本部陸運ＲＣ推進部長（中部支社生産物流１部長）梨木省三 &n…続き
大西洋水域のＭＲ型市況が急落 米国向け荷動きが鈍化、ＷＳ140台に 大西洋水域のＭＲ型プロダクト船市況が急落している。指標となっている欧州／米国航路の３万7000重量トン型の…続き
日本発米国向け、震災後２カ月で７％減 ゼポ社、釜山Ｔ／Ｓは増加 米国のゼポ・コーポレーション（Zepol Corporation、本社＝ミネアポリス）の統計によると、今年４月…続き
日本寄港船検査「ほぼ問題なし」 井手海事局長、放射能問題で 国土交通省の井手憲文海事局長（写真）は27日の定例記者懇談会で、原発事故による放射能問題について「４月中旬以降、震…続き
「マリンエンジ賞2010」が決定 空気潤滑法とタンデム推進セメント船に 日本マリンエンジニアリング学会は27日、「マリンエンジニアリング・オブ・ザ・イヤー2010」に、モジュ…続き
主航路工事後に夢洲ＹＣ整備 大阪港、内航フェリーの重要性認識 大阪市港湾局は大阪港の整備の順番として、主航路の暫定的な増深増幅工事（11～12年度）終了後に夢洲コンテナターミ…続き
アジア向け鋼材輸出、10年度８％増 ３月は７％減 日本鉄鋼連盟の集計による2010年度の日本からアジア向け鉄鋼輸出量は、全鉄鋼ベースで前年度比８％増の3588万5000トンと…続き
元ＩＭＯ事務局次長の篠村氏が死去 ＩＭＯ（国際海事機関）事務局次長などを務めた篠村義夫氏が病気のためで死去した。84歳。同氏は50年以上にわたり、海上安全の向上、海洋環境の保…続き
被災造船施設を復旧・復興支援 国交省、資金・資機材調達などで 国土交通省は東日本大震災で被災した造船施設の復旧・復興のため、復旧用資金や資機材の調達などの面で支援していく。ま…続き
川崎近海、常陸那珂／北九州の２隻体制再開 川崎近海汽船は、常陸那珂／北九州間ＲＯＲＯ船航路の２隻体制を再開した。東日本大震災の影響で川崎／北九州間の臨時運航（１隻・週２便）に…続き
コスモスマリタイム、副社長に瀬川氏 韓国船社、高麗海運の日本総代理店であるコスモスマリタイムは26日開催した取締役会で、瀬川敏夫専務取締役の代表取締役副社長への昇格を決めた。…続き
ＮＯＬ、１万ＴＥＵ超型発注へ 計12隻で韓国ヤード２社と商談 シンガポール船社ＮＯＬが積載能力１万ＴＥＵ超のメガコンテナ船の整備に動いている。海外紙によると、１万3000ＴＥ…続き
マレーシアの作業船造船所が上場 オフショア作業船の建造で知られるマレーシアのナム・チョン造船（Nam Cheong）が27日、シンガポール証券取引所に上場した。 同社は19…続き
ミスクジャパン、鷹取氏が退任 マレーシア船社ＭＩＳＣの日本法人ミスクジャパンは27日、鷹取宏代表取締役兼ゼネラルマネージャーが５月末で退任すると発表した。後任には、MISC …続き
横浜港振興協会、会長に藤木幸夫氏 横浜港振興協会は27日、第60回通常総会を開催し、2011年度事業計画・収支予算を承認した。役員改選では、岡本坦会長の退任に伴い、藤木幸夫副会…続き
―― 入社当時のことから。 「横浜と神戸、門司に会社がありましたが、最初は門司に配属されました。正直、最初は船相手の商売ということをしっかり理解していない部分もあり、仕事が分…続き
2011年5月27日
アジア海保機関職員を育成 海保／日本財団、海保大を国際拠点に 海上保安庁の鈴木久泰長官と日本財団の笹川陽平会長は26日の共同記者会見で、アジア各国の海上保安機関の…続き
マリンエンジ学会、新役員体制 （５月25日） ▼会長 伊藤恭裕（新潟原動機） ▼副会長 高畑泰幸（ヤンマー） ▼同 塚本達郎（東京海洋大学） &n…続き
ドライバルクのアジア展開推進組織 ＮＳユナイテッド海運 ＮＳユナイテッド海運は26日付で「南アジア戦略推進班」を設置した。新中期経営計画を具体的に推進するに当た…続き
大
中
