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2025年6月5日
MANエナジーソリューションズ（MAN）が、4日付で「エヴァレンス（Everllence）」に社名変更した。250年以上もの歴史を持つ「MAN」を社名から外し、船舶をはじめとする…続き
今治造船は3日、ウロコ型の水流改善装置を手掛ける米国スタートアップ、サーティーン・マリ（13 Mari）社に出資したと発表した。日本シップヤード（NSY）とも協力して、船舶の次世…続き
デンマークの不定期船大手ノルデンは3日、MR型プロダクト船2隻を売却したと発表した。2隻は昨年末に買船オプションを行使し、今年4～6月中に取得していた。これにより、今年のノルデン…続き
川崎汽船は4日、同社グループの船舶管理会社であるK MARINE SHIP MANAGEMENTの管理船“OCEANIC BREEZE”が、気象庁長官表彰を受賞したと発表した。多…続き
広島県はこのほど、広島港と福山港の国際コンテナ貨物の集貨促進を目的とした2025年度のインセンティブ制度の活用企業の募集を開始した。今年度は、引き続き、両港で荷主企業とフォワーダ…続き
「海洋再生可能エネルギー発電設備の整備にかかる海域の利用の促進に関する法律（再エネ海域利用法）」の一部を改正する法律案が3日、衆議院本会議で賛成多数で可決・成立した。これにより洋…続き
韓国船社パンオーシャンは29日、二元燃料VLCC2隻の新造整備を決めたと証券取引所に告示した。建造造船所は明らかにしていないが、韓国造船所での新造整備が有力視される。 建造す…続き
アジア発欧州向けの短期コンテナ運賃が上昇基調にある。主要コンテナ船社は6月1日付でFAK（品目無差別運賃）レートの値上げを行ったが、6月中旬にも再度の値上げやピークシーズンサーチ…続き
日本物流団体連合会（物流連）は4日、次期会長に日本郵船取締役会長で、日本船主協会会長に就任予定の長澤仁志氏が就任すると発表した。今月30日開催の定時総会終了後に就任予定。長澤次期…続き
コンテナ船の新造船市場では、1万TEU型以上のメガコンテナ船が発注ブームの様相となるとともに、発注が停滞していた3000TEU級以下のフィーダーコンテナ船や小型コンテナ船も徐々に…続き
東京都トラック協会海上コンテナ専門部会は3日、都内で2025年度通常総会を開催した。昨年度の事業報告と収支決算、今年度の事業計画と収支予算について原案通り承認した。総会では、参加…続き
川崎重工業は3日、同社の「係船索張力監視装置(製品名：MOMOSEA)」が、日本船舶海洋工学会の日本船舶海洋工学会賞（発明）を受賞したと発表した。 同賞は、船舶、海洋工学、そ…続き
大手ターミナルオペレーターのDPワールドは5月30日、ベトナム海運公社（VIMC）傘下のVIMCコンテナラインズと連携し、カイメップ港と内陸のカントー（Can Tho）港を結ぶ新…続き
海上技術安全研究所（海技研）は、5月22日～24日に今治市で開催された国際海事展「バリシップ2025」に出展し、先端技術を紹介するセミナーを開催した。開会あいさつに立った平田宏一…続き
ドイツの小売り大手リドル（Lidl）子会社のコンテナ輸送会社、テールウインド・シッピングラインは、6月17日からアジア域内のコンテナ輸送サービス「Tiger Express（TE…続き
沖電気工業（OKI）は1日、ドイツ・ベルリンに研究開発拠点「OKI Berlin Lab」を設立した。コア技術の一つである、光を用いたセンシングや計測を担うフォトニクス技術を強化…続き
◆今年の「シップ・オブ・ザ・イヤー」（SoY）は、部門賞を含めて5隻が選ばれた。注目すべきは、その多彩な推進システム。脱炭素化という潮流の中で、船舶推進の技術がまた次のフェーズに進…続き
2025年6月4日
ABBとアルファ・ラバルは24日、日本で初となる「Energy Efficiency Movement（EEM）サミット」を合同開催する。脱炭素の加速を目的とした非営利団体EEM…続き
国際海事展「ノルシッピング2025」が2日、ノルウェーで開幕した。開会式には、ノルウェー政府高官、国際機関の代表団らも出席。海事産業におけるイノベーションや脱炭素化への議論を深め…続き
ドライバルク部門を主力とした主な海外船社の2025年1～3月期業績は、軒並み減益・赤字転落となった。23年後半から24年初めにかけてはドライバルク市況が閑散期を含め好調だった一方…続き
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