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2026年3月23日
海事プレス社は設立70周年を記念し、オリジナルビールの製作を進めています。 担当するのは、日ごろ舶用メーカーの現場を取材する記者・岡部ソフィ満有子。 4月の海事展「Sea Ja…続き
2026年3月19日
2024年4月から2年間にわたり商船三井マリテックスを率いてきた菊地和彦社長。就任時の社名はMOLマリン&エンジニアリングで、その後、商船三井グループの技術系2社との統合で現在の姿…続き
（4月1日） ▼副社長執行役員（神戸市港湾局長）長谷川憲孝
リース業大手の東京センチュリーは船舶事業でアセットビジネスを拡大している。このほど世界最大級のバルカープールを運営するCトランスポート・マリタイム（CTM）グループの船舶オペレー…続き
日本無線は、航海機器の統合プラットフォーム「Ocean Explorer 3（OE3）」の開発を進めるとともに、船陸間のデータ連携を活用したサービス基盤の構築に取り組んでいる。航…続き
海外タンカー船社の2025年通期業績は、前年の好市況の反動で減益が目立つ結果となった。24年は紅海情勢や地政学リスクなどを背景に運賃は総じて高水準で推移したが、25年はその水準か…続き
2010年に経営企画部長となり、東京に戻りました。ここからしばらくは経営計画の策定など、社内の仕事が中心となりました。この間のコンテナ船業界では、グランド・アライアンス（GA）と…続き
東京ビッグサイトで開催中の水素・燃料電池展に出展している佐伯重工業。同社では、アンモニアから抽出した水素を燃料とするゼロエミッション船のコンセプトを開発している。「今年度はアンモニ…続き
（4月1日） ▼モビリティ第二本部船舶事業部長（出向・東洋船舶代表取締役社長＜モビリティ第二本部船舶事業部＞）大熊一宏
造船業振興への官民投資策を検討する政府の「造船ワーキンググループ」の第2回会合がきょう19日に行われる。課題となっているLNG船の国内建造再開の方向性が本格的に議論される予定だ。…続き
秋田県男鹿市、潟上市および秋田市沖洋上風力発電事業を開発する「男鹿・潟上・秋田 Offshore Green Energy合同会社」は16日、住友電気工業との間で、同事業の海底送…続き
CMA-CGMは17日、中東情勢の悪化により通航が難しくなったホルムズ海峡を経由するルートの代替として、海陸一貫輸送などを通じた中東諸国向けの複数のコンテナ輸送ソリューションを構…続き
＜登壇者＞ 極東海運実業・海部圭史社長 安保商店・和田連CEO・社長 （司会）海事プレス社 中村直樹 ■バブルはまだ起きていない ― 船価高と先物納期はニューノー…続き
国土交通省の水嶋智国土交通事務次官は海事立国フォーラムであいさつに立ち、「真の海事立国の再興を目指すためにはより広い、産業全体のサプライチェーンの構築が欠かせないんだろうと思います…続き
中国造船所で建造船の大型化志向が高まっている。VLCCやケープサイズ・バルカーといった大型船の新造需要が高まりや、安価な鋼材価格、建造設備をフル活用できることなどが背景とみられ、…続き
ロイド船級協会（LR）と浮体式洋上風力技術研究組合（FLOWRA）は16日、浮体式洋上風力分野における技術開発協力の可能性を検討するための覚書（MOU）を締結した。17日に発表し…続き
CMA-CGMは17日、アジア諸国と米国西岸を結ぶコンテナ船サービス「PEARL（PRX）」を改編し、インドやスリランカ、パキスタンへの寄港を開始すると発表した。近年増加している…続き
栗林商船は18日、燃料スタートアップの日本植物燃料がアフリカで栽培するジャトロファから搾油したSVO（ストレート・ベジタブル・オイル）を使用したバイオ燃料混合油による実証実験を開…続き
日本造船工業会（檜垣幸人会長）、日本中小型造船工業会（田中敬二会長）、日本船主協会（長澤仁志会長）、日本舶用工業会（木下和彦会長）、日本鉄鋼連盟（今井正会長）の5団体は18日、政…続き
ホルムズ海峡の実質的な封鎖が続き、アジアを中心に船舶燃料（バンカー）の確保が一段と困難となっている中、ドライバルク事業を展開する各社がバンカーの調達先多角化や早期確保に動いている…続き
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