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2015年1月5日
新春特別対談 「イノベーション人材、いかに育てるか」 日本造船工業会 佃和夫会長（三菱重工業相談役） 日本船舶海洋工学会 大和裕幸会長（東京大学副学長） 日本造船業では、人手…続き
《お知らせ》 一般ニュースは６日付より掲載いたします。
2014年12月26日
本紙が選ぶ2014年の海運10大ニュース ■円安・バンカー安が進む 海運経営の３大変動要素である海運マーケット、為替、バンカー（船舶燃料油）価格。海運マーケットは今年も総じて低…続き
日本郵船、新社長に内藤副社長 来年４月、工藤社長は代表取締役会長 日本郵船は25日、来年４月１日付で工藤泰三社長（写真左）が代表取締役会長に就任し、後任の社長に内藤忠顕副社長（…続き
商船三井、世界初のＶＬＥＣ参画 リライアンス向け輸送など、成長分野に先手 商船三井が世界で初めて大型エタン専用船（ＶＬＥＣ＝Very Large Ethane Carriers…続き
三井造船と川崎重工、修繕で協業 由良工場を共同運営、ＬＮＧ船工事取り込む 三井造船と川崎重工業が船舶修繕事業で協業する。来年４月１日付で、三井造船の船舶修繕専業子会社エム・イー…続き
真骨頂は差別化戦略、海洋育成 日本郵船・工藤社長が退任 工藤泰三社長が郵船トップに就いたのは2009年４月。世界を震撼させたリーマン・ショックの直後である。“需要蒸…続き
（2015年１月１日） ＜船舶海洋カンパニー＞ ▼技術本部副長（海洋設計部長）理事・清水穂高 ▼海洋設計部長兼海洋機器課長（海洋設計部基幹職兼海洋設備･機器課長）森 浩昭
来年の運賃修復計画を公表 ＩＡＤＡ ＩＡＤＡ（アジア域内協議協定）はこのほど、来年の日本発着コンテナ貨物を対象とする運賃修復プランを公表した。修復額は４月１日付と10月１日付で…続き
（2015年１月１日） ▼海上・船長（出向：自動車船第一グループ付NYK Container Line・船長）秦 眞三 ▼海上・船長（出向：企画グループ付NYK SHIPMAN…続き
11月は4.8％減の34万ＴＥＵ 日本／アジア間コンテナ荷動き 日本／アジア間の今年11月の海上コンテナ荷動きは、主要船社の合計で前年同月比4.8％減の33万8000ＴＥＵとな…続き
８社が新規入会、会員110社に 船協、海運税制延長の活動で裾野拡大 日本船主協会に８社が新規入会し、会員数が110社になった。税制改正要望の活動を通じて裾野が広がった。船協は今…続き
ウルトラマックス１隻目加入 ナビゲートのバルカー運航プール シンガポール船社ナビゲートはこのほど、同社が運営する大型ハンディマックス（ウルトラマックス）・バルカー運航プール「ウ…続き
本紙が選ぶ2014年の造船10大ニュース ■人手不足が顕在化、操業の足かせに 日本の造船所は、ここ数年の不況を受けて操業をスローダウンしていたが、昨年の受注拡大を背景に操業を徐…続き
ＬＲⅡ型プロダクト船追加受注 新時代造船、フロントライン2012向け２隻 海外からの情報によると、中国の新時代造船は、ジョン・フレドリクセン氏傘下のフロントライン2012から1…続き
ハンディマックス１隻新造買船 中海発展 中国海運（チャイナシッピング）グループでバルカー・タンカー主力の中海発展（チャイナシッピング・デベロップメント）は23日、同グループの中…続き
ポートアイランドで倉庫増設 ニトリ 神戸市は19日付で、ポートアイランドの土地３万2240㎡を売却する契約をニトリと結んだ。ニトリは取扱量が増加しているため、ポートアイランドで…続き
船員労使、インド船員のＩＢＦ協約調印 全日本海員組合は25日、インド船員組合２者（ＮＵＳＩ、ＮＵＩ）、国際船員労務協会と、２国間のＩＢＦ協約に調印したと発表した。来年１月１日以…続き
常石造船がホームページ刷新 常石造船はこのほど、ホームページをリニューアルした。船づくりの現場を支えるスタッフへのインタビュー記事「常石の力」や、カムサマックス・バルカーの魅力…続き
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