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2015年10月2日
（10月１日） ＜千葉事業所＞ ▼資材部長（船舶・艦艇事業本部千葉造船工場品質保証部長）香川英一 ＜船舶・艦艇事業本部＞ ▼艦船・特機総括部艦船設計部長（艦船・特機総括部艦…続き
神戸港、宮崎フェリー就航１周年で植樹式 宮崎カーフェリーが神戸／宮崎航路に就航して１年経つため、就航１周年記念植樹式が神戸三宮フェリーターミナルで開催された。神戸市の久元喜造市…続き
（10月１日） ▼理事 澤田 実（三井造船エンジニアリング事業本部プロジェクト部長）
（10月１日） ▼水中工学系長＜企画部産官学連携主管併任＞（企画部産官学連携主管）米川佳宏
（10月１日） ▼中国運輸局長（鉄道建設・運輸施設整備支援機構理事）小川晴基
（10月１日） ▼ドライバルク船スーパーバイジング室マネージャー（海上勤務＜船長＞）竹之内徹 ▼ＬＮＧ船安全統括室マネージャー（海上勤務＜機関長＞）矢田部孝 ▼MITSUI …続き
ＤＳＴの登場でアジア／アメリカ内陸の物流は大きく変わった。 かつて港で卸された内陸向け貨物は荷主アカウントだからその動静は船社から不可視。荷主はトラックや鉄道を利用して運ぶこと…続き
2015年10月1日
「従来と同様に事業継続」 船舶管理の第一中央マリン、親会社民事再生も 第一中央汽船の船舶管理子会社である第一中央マリン（菅野正弘社長）は第一中央が29日に民事再生手続開始の申し…続き
受注残ゼロ、課題は貸付金 国内造船所、第一中央向けで 第一中央汽船が民事再生法を申請したが、日本国内造船所の第一中央向け新造船受注残はないことが明らかになった。一方、第一中央へ…続き
中小船主の経営問題浮上も 第一中央の民事再生法申請で 第一中央汽船の民事再生法の申請で最も大きな影響を受けるのが国内船主（船舶オーナー）だ。12年の三光汽船による会社更生法申請…続き
市況連動用船料を船主に要請 第一中央汽船、約100隻対象 ９月29日に民事再生法の適用を申請した第一中央汽船は同日夕刻に本社で開いた記者会見で、用船契約を結ぶ船主に対し市況連動…続き
新潟原動機、長崎営業所移転 新潟原動機は長崎営業所を移転し、９月28日から新事務所で業務を開始した。 ▼新住所＝〒850-0954 長崎県長崎市新戸町３-17-２（メゾンサンヨ…続き
輸入減も輸出増加、Ｔ／Ｓ好調 日韓コンテナ荷動き、海産物出荷に期待 日韓コンテナ航路の荷動きが横ばいで推移している。円安ウォン高の影響もあり韓国から日本向けの輸入が前年実績と比…続き
東北・北海道航路を開設 長錦商船、仙台・八戸・石狩に寄港 韓国船社長錦商船（日本総代理店＝シノコー成本）は10月下旬から東北・北海道／釜山航路を開催する。同社として初めて仙台、…続き
印解撤ヤードの条約適合を歓迎 ＡＳＦ アジア船主フォーラム（ＡＳＦ）は、日本海事協会（ＮＫ）がインドの船舶リサイクル事業者に対し、シップリサイクル条約に関する適合証書を発行した…続き
1600ＴＥＵ型コンテナ船２隻受注 現代尾浦、南星海運向け、17年納期 海外からの情報によると、韓国の現代尾浦造船は、同国船社南星海運から1600ＴＥＵ型コンテナ船２隻を受注し…続き
第一中央汽船、民事再生法申請の会見要旨 第一中央汽船が９月29日に本社で開いた民事再生法申請に関する記者会見の発言要旨は次のとおり。会見には薬師寺正和社長のほか、藤田幸司専務、…続き
（９月30日） ▼大臣官房付（中国運輸局長）河田守弘 ▼海事局付・即日辞職＜海上技術安全研究所企画部産官学連携主管＞（笹川平和財団海洋研究調査部主任研究員）市川吉郎
日本郵船、「船員安全取組大賞」受賞 国交省で授与式 日本郵船の「乗組員の姿勢と意識改革活動（安全体感研修とPower＋プロジェクト）」が国土交通省が選定する2015年度の「船員…続き
大阪港、夢舞大橋を２回通行止め 大阪市港湾局は夢舞大橋（夢洲～舞洲）の通行止めを年内に２回実施する。開閉設備などを点検する。 ▼第１回（設備事前点検） 10月31日22時～翌1…続き
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