日付を指定して検索
～
まで
該当記事：192,399件（741～760件表示）
2025年6月23日
◆先日、大阪・関西万博に行ってきた。万博に行くのは初めてだが、万博はいろんな国の文化を見れると同時に、星新一のショートショートのような未来が垣間見えるイベントという認識があった。「…続き
2025年6月20日
川崎汽船が参画する世界初となる二酸化炭素回収・貯留（CCS）プロジェクト「ノーザンライツ」が今夏から本格的に稼働を開始する。川崎汽船が同プロジェクトで船舶管理を担う液化二酸化炭素…続き
川崎汽船の技術ユニット統括に3月28日付で就任した金森聡専務執行役員は本紙インタビューで、重点的な取り組みテーマとして「安全・コスト競争力・イノベーション」を挙げた。重要課題の脱…続き
東京都港湾振興協会は16日、都内で2025年度通常総会と理事会を開催した。2024年度の事業報告や収支決算などの議案について原案どおり承認した。役員改選では、2021年から会長を…続き
新造船市場では、日本の造船所と中国造船所の船価差が一層広がりつつある。米国の中国建造船に対する入港税をはじめとした政策を受けて、中国造船所への発注には慎重な姿勢もみられるなか、期…続き
（7月1日） ▼取締役＜非常勤＞ 小笠原崇文＝新任 ▼退任 取締役＜非常勤＞・山田秀樹
「仕事でもプライベートでも、フランクに話せる関係を大切にしています」と語るのはENEOSオーシャンの片岡尚社長。デジタル化が進み、生産性や効率が高まる中でも「最終的には人と人の協力…続き
海事プレス社（社長＝中村直樹）は本社事務所を移転し、7月22日から新事務所で営業を開始します。これを機に役職員一同、新たな気持ちで尚一層業務に精進してまいります。 ▼新住所＝〒…続き
イタリアの海運ブローカー、バンチェロ・コスタはウイークリーレポートの中で、AXSマリンの船舶追跡データの統計として今年1～5月の世界の鉄鉱石荷動きはオーストラリア出しが1.5%減…続き
三菱化工機の田中利一社長は、決算説明会で企業価値の向上に向けた取り組みについて説明。「水素サプライチェーン構築を支援するため、水素関連分野への投資に特化したファンドへの出資を行いま…続き
船舶から排出される二酸化炭素（CO2）を船上で回収・貯蔵する「船上CCS」システム。その中核を成すのが、排ガス中のCO2を分離・回収するプロセスだ。 すでに陸上では複数の技術…続き
▼われわれが解決しなければならない課題は、次世代燃料船への対応、人材確保、DXなどの新技術の活用、国際競争の中でどう勝ち残っていくかの4つ。燃料転換については国際海事機関（IMO…続き
大手コンテナフィーダー船社Xプレス・フィーダーズグループと大手コンテナ船社コスコシッピングラインズは18日、基幹コンテナ航路とフィーダー航路の連携強化や、新造コンテナ船の用船に関…続き
ホーグオートライナーズが次世代自動車船「オーロラクラス」の第5船の命名式を御前崎港で開催。レイフ・ホーグ会長はスズキを始めとする荷主・取引先や自治体、駐日ノルウェー大使などを招いて…続き
バルカー運航世界最大手のオルデンドルフ・キャリアーズ（本社＝ドイツ・ハンブルク）は18日、ストラスクライド大学と提携して持続可能な海運の推進を目的とする研究センターを英国のグラス…続き
名古屋港管理組合の横地玉和専任副管理者は19日、名古屋市内で就任記者会見を開催した。横地専任副管理者は「9代目となる専任副管理者を任されたことは大変光栄。重責に身が引き締まる思い…続き
日本郵船グループのMTIや、三菱造船と常石造船、ジャパンマリンユナイテッド（JMU）の造船所、研究機関、大学ら国内10者が共同で、デジタル技術を用いた次世代船開発技術の研究プロジ…続き
船舶整備共有船主協会は19日に開催した定時総会で、任期満了に伴う役員改選を行い、新会長に田渕訓生会長代行（田渕海運社長）を選出した。会長を4期8年務めた栗林宏𠮷氏（栗林商船社長）…続き
（6月13日） ▼代表取締役社長執行役員＜物流事業本部長委嘱、輸出営業、輸入営業、通関事業、現業事業、物流統括各グループ、安全環境・ESG推進室管掌＞ 藤本 健 ▼取締役執行役…続き
MSCは16日、ハンブルク市との提携によるターミナルオペレーターHHLAの取得や、新ドイツ本社の建設などを記念し、ハンブルク港で「MSCイエローフェスティバル」を14日に開催した…続き
大
中
