日付を指定して検索
～
まで
該当記事：195,133件（69681～69700件表示）
2017年4月21日
常石造船が独身寮を新設、100周年事業の一環 常石造船は、創業100周年の記念事業の第一弾として独身寮を新設した。入寮者同士のコミュニケーション活性化を図る共有設備としたほか、…続き
１～３月の鉄鉱石出荷量横ばい リオ・ティント 豪州資源大手リオ・ティントが20日に発表した2017年１～３月期の鉄鉱石出荷量は前年同期比横ばい、前期（16年10～12月期）比で…続き
海保庁、「海と日本プロジェクト」で海浜清掃 海上保安庁は日本財団が推進する「海と日本プロジェクト」の一環として、４月～12月に全国100カ所・１万5000人の参加を目指す海浜清…続き
過去最高の69万ＴＥＵ 中国地整管内・16年国際コンテナ取扱量 国土交通省中国地方整備局は19日、中国地方10港の2016年の国際コンテナ取扱量が前年比5.5％増の68万868…続き
中露間でＬＣＬサービス開始 ＦＥＳＣＯ、日本にも拡大方針 ロシア船社ＦＥＳＣＯ（日本総代理店＝トランスロシアエージェンシージャパン）は17日、中国からウラジオストク経由でロシア…続き
転法輪奏氏は「まさに目を洗われる思いでした」と語った。マイク・デイム氏の講義を振り返っての述懐である。氏を含む邦船３社６人のヤング・エグゼクティブがイスブランセン社（本社：ニュー…続き
生田正治氏に記者が初めて会ったのは1977年（昭和52年）６月だった。このとき大阪商船三井船舶の永井典彦社長が日本船主協会の会長に就任し、東京・平河町の海運ビルで記者会見に臨んだ…続き
2017年4月20日
連載：邦船大手自動車船部門の課題③ 船隊合理化と営業再整備を推進 商船三井・尾本直俊常務 ■船隊縮小でインバランスに対応 ― 自動車船マーケットの見通しは。 「2017年の…続き
大幅上昇も15年水準に届かず 米国向けコンテナ貨物の長期契約運賃 アジア／米国間の今年のサービスコントラクト（ＳＣ）更改交渉で、米国向け海上コンテナ貨物の長期契約運賃は大幅に上…続き
新造船市場、バルカー船価底打ち 水面下では成約、造船所は船価引き上げ 低迷が続いていたバルカーの新造船価が底値を打ったとの観測が広がっている。これまでの新造商談では、建造コスト…続き
「日本は環境技術で勝ち残れる」 造工・村山会長、任期最後の会見 日本造船工業会の村山滋会長（写真）は19日、任期中最後となる定例会見を開き、この２年の造船業を振り返り、日本の造…続き
洋上風力の低コスト施工技術調査の公募開始 新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）は、洋上風力発電の低コスト施工技術を調査する「洋上風力発電システム実証研究（低コスト施工…続き
（５月１日） ▼出向：インターナショナルマリンコンサルティング＜次長＞(船長)織田憲俊
ソルスタッド、建設支援船の長期用船 ノルウェーのオフショア支援船大手ソルスタッド・オフショアで、契約期間が３～４年と比較的長期の用船契約の受注が４月に入って相次いでいる。 1…続き
グアテマラの新ＣＴに大型船初寄港 ＡＰＭターミナルズ 中米グアテマラの太平洋岸に位置するプエルトケツァル港に、寄港コンテナ船としては過去最大となる8600ＴＥＵ型船&ldquo…続き
ＶＬＣＣ市況、損益分岐点回復 中東／日本が日建て３万4600ドル ＶＬＣＣ（大型原油タンカー）の中東／日本航路のスポット運賃市況が続伸し、損益分岐点を回復した。英ボルチック指数…続き
日本通運、組織改正 日本通運は５月１日付で組織改正を実施する。本社組織で現行の３本部（海外事業本部、グローバル営業戦略本部、管理本部）に加え、ネットワーク商品事業本部を新設し４…続き
次期会長に三井造船の加藤相談役 造船工業会、造船部門出身の会長は６年ぶり 日本造船工業会の次期会長に三井造船の加藤泰彦取締役相談役（写真）が内定した。造船部門の経験者が造工会長に…続き
ダムコ、デジタルプラットフォーム子会社設立 マースク・グループでロジスティクス事業を手掛けるダムコはフォワーディングの見積もりや予約、貨物の動態管理などをオンラインのプラットフ…続き
海上ガス輸送・供給で新コンセプト バルチラ、中遠海運重工と共同開発 バルチラは13日、中国海運大手の中国遠洋海運集団傘下である中遠海運重工（コスコ・シッピング・ヘビー・インダス…続き
大
中
