日付を指定して検索
～
まで
該当記事：192,995件（53421～53440件表示）
2019年3月25日
名刺交換の折、「うちの名刺は地球環境を考え、原材料に木材ではなく石（石灰石）を使ったものを使用しています」と明かすのは、京浜を中心に港運関連事業を手掛け、展示会輸送に強みを持つ石川…続き
日本船舶技術研究協会が開催した脱炭素化セミナーで、国際海運ＧＨＧゼロエミッションプロジェクトのプロジェクトマネージャーを務める日本海事協会（ＮＫ）の坂下広明副会長が、「ＩＭＯ（国際…続き
洋上風力発電を促進する新しい法律の運用方法を議論する、経済産業省と国土交通省の審議会の委員会の座長を務めた足利大学の牛山泉理事長。中間とりまとめを受けて「洋上風力発電の促進は再生可…続き
◆「これはちょっとＡちゃんらしくないな」。かつて邦船大手ドライバルク担当だったＢ氏が取材中、前日の成約レポートに目を落としながら、独り言のようにつぶやいたことがある。Ａちゃん、もと…続き
2019年3月22日
（３月20日） ▼経営企画部長（経営企画部戦略企画室長）松村竹実
1000ＴＥＵ型船計２隻受注大鮮造船、南星海運ら向け 現地紙によると、韓国の大鮮造船は、同国船社から1000ＴＥＵ型コンテナ船計２隻を受注した。納期や船価は不明。硫黄酸化物（ＳＯｘ…続き
内航・アジア域内船が当面のターゲットエコバンカーシッピング・中村社長 住友商事、上野トランステック、横浜川崎国際港湾会社（ＹＫＩＰ）の３社合弁で設立したエコバンカーシッピングは、2…続き
「新たな成長分野は陸側に」マースク・スコウＣＥＯ会見 Ａ・Ｐ・モラー／マースクのソレン・スコウＣＥＯが来日し、20日記者会見を開催した。マースクは現在、コンテナ船や物流、ターミナル…続き
運航プール事業を新たな柱に三菱商事、船主向けサービス拡大 三菱商事は、昨年から参画するバルカー運航プール事業をトレーディング、船舶保有に続く新たな一般商船事業の柱として育成する方針…続き
≪連載≫川崎汽船創立100周年②安定収益源として船隊拡大ＬＮＧ船・電力炭船事業 針谷雄彦常務 川崎汽船はＬＮＧ船、電力炭船をともに安定収益型事業として位置付け、今後も増強を進める方…続き
安倍首相を表敬訪問マースクのスコウＣＥＯ Ａ・Ｐ・モラー／マースクのソレン・スコウＣＥＯは19日、安倍晋三首相を表敬訪問した。マースクラインは５月５日から、アジア／欧州航路「ＡＥ１…続き
90億円の環境シンジケートローン日本郵船、三菱ＵＦＪなど８金融機関と 日本郵船は20日、環境対応投資を資金使途とする90億円のシンジケートローン契約を同日締結したと発表した。。硫黄…続き
国有系の修繕・解撤会社が倒産 大連船舶傘下の２社 中国国営造船グループ中国船舶重工集団（ＣＳＩＣ）傘下の船舶修繕工場・大連船舶重工集団船務工程（大船船務）と、船舶解撤会社…続き
純損失2106万ドルに拡大シーナジーの18年通期 ギリシャ船主系の米ＮＡＳＤＡＱ上場船社シーナジー・マリタイム・ホールディングスの2018年通期業績は、売上高が前年比22％増の91…続き
（４月１日） 《尾道造船所》 ▼財務システム部長（品質保証部長）下井覚仁 ▼資材部長（資材部資材課長）郭野恭弘 ▼設計部長（向島工場長）本屋裕之 ▼船舶営業部長（東京支店…続き
１～２月新造受注は15％減 韓国造船大手、ＬＮＧ船の受注継続 韓国造船大手３社の今年１～２月の造船・海洋（オフショア）部門の新規受注実績は計30隻・31億ドルで、前年同期…続き
洋上風力促進区域指定・公募開始へ経産省・国交省、提言取りまとめ受け 洋上風力発電を促進するための一般海域の公募占用制度を創設する法律が４月１日に施行される。経済産業省と国土交通省の…続き
ＶＬＣＣ市況への影響は限定的か米国のイラン・ベネズエラ制裁 米国によるイラン制裁の適用除外の期限が５月に迫っている。昨年発動したイラン産原油の禁輸措置は日本をはじめとする８カ国に一…続き
北米港湾事業会社の持ち株売却郵船、マッコーリー傘下のファンドに 日本郵船は20日、北米地域の港湾荷役事業子会社NYK Terminals(North America)Inc.（ＮＴ…続き
純利益2.6倍の3300万ドルトーレセン・シッピングの18年通期 タイ船社トーレセン・タイ・エージェンシー・パブリック・カンパニー・リミテッドの海運部門、トーレセン・シッピングの2…続き
大
中
