日付を指定して検索
～
まで
該当記事：193,113件（47001～47020件表示）
2020年2月3日
2019年４～12月期の営業利益は前年同期比19％減の58億2500万円、経常利益は26％減の47億2400万円だった。硫黄酸化物（ＳＯｘ）スクラバー搭載工事による船舶の稼働率低…続き
（２月１日） ▼人事部配乗人事チームリーダー（海上勤務＜機関長＞）中矢拓勇 ▼海上安全部プロジェクトリーダー（海上勤務＜船長＞）竹下 修 ▼タンカー・乾貨船海技統括部プロジェクトリ…続き
日本郵船は１月31日、４月１日付の新役員体制を発表した。小山智之常務、河野晃常務が専務に、スヴェイン・スタイムラー経営委員＜NYK GROUP EUROPE LTD.プレジデント…続き
浚渫船建造で世界最大手のオランダのロイヤルＩＨＣ造船に対し、欧州の浚渫船運航船社らが共同で資本注入する意向だ。海外紙によると、経営難のＩＨＣに対して中国企業が買収を検討しているた…続き
商船三井グループのケミカル船社ＭＯＬケミカルタンカーが海事紙ロイズリストによる2019年の「グローバル・アワード」を受賞した。同社は昨年12月、ノルディック・タンカーズの買収ディ…続き
（３月１日） ▼川崎汽船研修所（海上勤務）蒲生竜也 ▼海上勤務（川崎汽船研修所）宮川敏征 （３月31日） ▼退任 理事（“K”LINE〈KOREA〉LTD.社長委嘱）三木田博史＝日…続き
川崎汽船は１月31日、４月１日付の新役員体制を発表した。新任執行役員に、現在オーシャン・ネットワーク・エクスプレス・マネージングダイレクターを務める山鹿徳昌氏（入社：昭和61年）…続き
商船三井は１月31日、グループ会社の社長会長人事を内定し、発表した。定時株主総会決議を経て各社の取締役会で正式決定する。 ▼ＭＯＬエンジニアリング社長（ＭＯＬエンジニアリング常務…続き
商船三井は１月31日、４月１日付の役員体制を発表した。小野晃彦取締役専務が代表取締役副社長に昇格する。丸山卓取締役専務は代表取締役専務となる。また、篠田敏暢執行役員と鍬田博文執行…続き
日本郵船は１月22日に開催されたグリーンアンモニアコンソーシアムの第１回国際シンポジウムで、船舶のゼロエミッション化に向けたアンモニア燃料の導入に関して講演した。１月30日に発表…続き
日本郵船は１月30日、東京都の「令和元年度東京都スポーツ推進企業」とスポーツ庁の「令和元年度スポーツエールカンパニー」に３年連続で認定されたと発表した。昨年９～11月までの３カ月…続き
◆年明けからあっという間に１カ月間が経過した。海事産業の多くの首脳にお会いした。誰もが変革への強い意志を口にした。デジタル化、グローバル化、環境問題への対応が求められる時代になり、…続き
2020年1月31日
総合舶用プロペラメーカーのナカシマプロペラが、テレビ東京系列の２月１日夜の番組「知られざるガリバー～エクセレントカンパニーファイル～」で取り上げられる。世界に誇る日本の優れた企業…続き
自動車船業界関係者は、2020年の完成車の海上荷動きについて、前年の傾向が続くと予想している。米国、欧州の自動車販売台数は減少基調だが、両地域向けの荷動きが大きく減ることは想定さ…続き
「商工中金は2018年からの中期経営計画で、現場のマネジメントの強化や外部知見の活用によるニーズの対応力の強化などの４つのテーマを掲げて取り組んでいます。その目標に向けての具体的な…続き
日本郵船はこのほど、内閣府沖縄総合事務局が開催した「第１回コンテナ等によるスモールスケールＬＮＧ海上輸送に関する検討会」に検討会メンバーとして出席した。沖縄本島から宮古島へのＬＮ…続き
国土交通省は30日、15～24日にかけて英国ロンドンのＩＭＯ（国際海事機関）本部で開催された第７回航行安全・無線通信・捜索救助小委員会（ＮＣＳＲ７）において、日本独自の衛星測位シ…続き
修繕ドックの需給逼迫が深刻化しており、船舶が５年に１度の定期検査（定検）工事を受けられず、運航に支障をきたす懸念が生じている。５年前にバラスト水処理装置の搭載先送りを図るために定…続き
ニューヨーク証券取引所に上場するギリシャ船主系バルカー船社のダイアナ・シッピングは29日、パナマックス・バルカー（カムサマックス型）１隻の期間約１年の定期貸船契約の締結と、ケープ…続き
「福沢諭吉先生の“学問のすすめ”には『常に世の中を改革していくには少数意見を採用する』と書いてあります」と話すのは日本財団の笹川陽平会長。第12回Ｂ＆Ｇ全国サミットで『世界から見た…続き
大
中
