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2021年5月19日
２月20日に死去したサノヤス・ヒシノ明昌（現サノヤス・ホールディングス）元会長・社長の南雲龍夫氏のお別れの会が18日、リーガロイヤルホテル東京でしめやかに執り行われた。海運・造船…続き
◆韓国コンテナ船社14社の2020年通年業績は、各社大幅に改善した数字となったようだ。韓国現地紙によると、14社合計では売上高が9.9％増の12兆3079億ウォンになったといい、営…続き
2021年5月18日
大阪ガスはＬＮＧ船団について、柔軟性と安定性のバランスを探る。ＬＮＧの需要変動に対応するため、短期用船なども活用しながら輸送船の手配を行っているが、この冬場にＬＮＧ船の需給ひっ迫…続き
（５月15日） ▼エム・オー・エル・シップマネージメント（タンカー・乾貨船海技統括部保船チームチームエキスパート）本田理稔 ▼海上勤務＜機関長＞（エム・オー・エル・シップマネージメ…続き
2000年以降、ＬＮＧ船を担当している商船三井の濱崎和也執行役員。「私自身、20年間もＬＮＧ船を担当するとは思っていなかったのですが、ＬＮＧの世界がこれほど変わったことも想定外でし…続き
需給ひっ迫による慢性的なスペース不足が続く中、コンテナ輸送契約プラットフォーム「ＮＹＳＨＥＸ（ニューヨーク・シッピング・エクスチェンジ）」が、船社・荷主双方にとって信頼性の高いプ…続き
商船三井、伊藤忠商事はシンガポールでの舶用アンモニア燃料サプライチェーンの共同開発を進める。17日に発表した。トタル・グループなども参画する。商船三井はＬＮＧ燃料供給船の建造・保…続き
今治造船はこのほど、ギリシャ船主テナマリスから31万重量トン型のＶＬＣＣ２隻を受注した。テナマリスがこのほど開示した。今回の受注は昨年以前に決めたもので、今治造船とジャパンマリン…続き
ＬＮＧ船事業などを展開するティーケイＬＮＧパートナーズの2021年１～３月期決算は純損益が前年同期の3083万ドルの赤字から9107万ドルの黒字に転換した。前年同期は多目的ガス船…続き
（６月23日） ▼取締役 執行役員経営業務本部長兼企画部長兼東京事務所長・向周＝新任
新型コロナウイルス感染症防止のため、近畿海事広報協会の通常総会は人数を10人程度に制限して開催された。アクリル板のついた演題に冒頭あいさつに立った間嶋弘会長は、コロナに感染した人へ…続き
国土交通省港湾局は今月17日までに、国際コンテナ戦略港湾政策推進ワーキンググループ（ＷＧ）における中間取りまとめの内容を明らかにした。戦略港湾政策で掲げる集貨・創貨・競争力強化の…続き
日本気象協会は13日、2020年３月から開始した海運・造船・海洋開発向け気象海象サービス「POLARIS」シリーズで、新たに船舶動静監視・評価機能を実装した「POLARIS Pl…続き
日本船舶輸出組合（輸組）が17日発表した今年４月の新造船受注に相当する輸出船契約実績は15隻・173万総トンで、トン数ベースで前年同月の7.8倍となった。ＶＬＣＣなどの大型船の成…続き
日本郵船グループの船舶管理会社エヌワイケイ・シップマネジメント（ＮＹＫＳＭ、本社＝シンガポール）は、オンライン環境下で実施するＬＮＧ船、原油・石油製品船の荷役シミュレーター訓練に…続き
（６月29日予定） ▼代表取締役専務＜港運事業・倉庫管理部、大阪支店、欧州ブロック 統括＞（専務取締役＜港運事業・倉庫管理部、欧州ブロック統括＞）森 光男 ▼代表取締役専務＜総務・…続き
「現時点で“正常化”がどのような状態を指すのかは分かりませんが、環境の変動にもっと対応できるようになるでしょう」。マースクで海運・物流事業部門を担当するヴィンセント・クラークＣＥＯ…続き
内閣官房情報通信技術（ＩＴ）総合戦略室と国土交通省港湾局は14日、第６回港湾の電子化推進委員会を開催した。今春から第１次運用を開始した、港湾物流分野の情報伝達や手続きの電子化を図…続き
船舶燃料（バンカー）販売大手ペニンシュラ・ペトロリアムはこのほど、今月17日付でブランド名を現在の「Peninsula Petroleum Limited」から「Peninsul…続き
日本船舶輸出組合がまとめた今年４月末時点の手持ち工事量は310隻・1640万総トン（709万ＣＧＴ）で、2021年３月末時点と比べて127万総トン増加した。2020年の竣工量を基…続き
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