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2024年12月28日
海事プレスOnlineでは2024年も、海事産業の動向を伝えるさまざまな記事をお届けしてきました。今年１年間を通じて特にアクセスが多かった記事10本を紹介します。
欧州では長い間、舶用機器メーカーがM&A（合併・買収）によって製品・技術の領域を広げるトレンドが続いています。これに対してこれまで合従連衡の例が少なかった日本のメーカーです…続き
世界最大の船主国であるギリシャと、日本造船業の関係が変化しています。初取引から70年の歴史も紐解きながら、両者の関係を連載で整理しました。 ① 船主国と造船国…続き
2024年12月27日
川崎重工業は2025年1月1日付で船舶海洋ディビジョンの組織を改正する。 技術総括部に「商船開発部」を新設。液化水素運搬船開発部を廃止して、機能を商船開発部に移管する。 …続き
邦船社の好業績が継続 邦船大手3社の最新の2025年3月期経常利益予想の合計は1兆150億円。3社は期初も23年度並みの高い利益を見込んでいたが、紅海情勢を受けたコンテナ船市…続き
2025年の大型LPG船（VLGC）のスポット運賃マーケットを見通す上では、東西の輸送量の増加や中国の需要動向、パナマ運河の通航状況がポイントとなりそうだ。25年は米国のターミナ…続き
中国が7割シェア、増産・新工場ラッシュ 中国造船業の世界シェア拡大が続いている。今年1～9月の受注シェアで約7割、建造シェアでも5割以上を占めるまでになった。背景の1つが増産…続き
韓国海洋振興公社（KOBC）が23日に公表した韓国・釜山発コンテナ船スポット運賃指標「KOBC Container Composite Index（KCCI）」は、総合指標が前週…続き
「人材不足は喫緊の課題。当会の会員企業も人手の確保に向けて涙ぐましい努力をしています」と語る、日本舶用工業会の澤山健一専務理事。「まずは認知度を高めるため、露出を増やす活動をしてい…続き
（1月1日） ＜エネルギーソリューション＆マリンカンパニー船舶海洋ディビジョン＞ ▼技術総括部副総括部長（技術総括部商船設計部長兼坂出造船工場基幹職）理事・志道敏雄 ▼技術総…続き
神戸市港湾局が25日に公表した、神戸港の10月の外貿コンテナ取扱量（空コンテナ含む、速報値）は、前年同月比10.4%増の19万4739TEUと好調に推移した。輸出が13.4%増の…続き
韓国パンスターの新造クルーズフェリー“パンスターミラクル”が来年4月10日、大阪南港と韓国・釜山港を結ぶ定期航路に就航する。大阪南港には4月11日午前に初入港し、同日午後に初出港…続き
シンガポール船社のイースタン・パシフィック・シッピング（EPS）は日本の海事産業と深い関わりを持つ。「イダン・オファー氏が1980年代にアジアに拠点を置いて以来の信頼関係。何十年と…続き
ニューヨーク証券取引所に上場するギリシャ系ドライバルク船主ダイアナ・シッピングは24日、2012年建造の9万8697重量トン型ポストパナマックス・バルカー“AMPHITRITE”…続き
舶用クランクシャフトで世界トップシェアを持つ神戸製鋼所は、鋳鍛鋼製品の環境対応に向けた技術開発を加速させている。新燃料対応に向けたクランクシャフトの開発に着手したほか、船舶の低速…続き
横浜市山下ふ頭再開発検討委員会は26日、横浜港・山下ふ頭の再開発で目指すべき姿や基盤・空間の考え方などを盛り込んだ答申「山下ふ頭再開発の方向性について」を横浜市に手交した。手交式…続き
新造船市場では現在、新規商談での様子見の傾向がみられている。日本をはじめ各国の主要造船所が3年分以上の船台を完売しており、商談の主戦場が先物となっていることや、資機材価格の高騰や…続き
（2025年2月1日） ▼出向：“K”LINE ＜KOREA＞ LTD.（造船技術グループ）山中亮輔
「来年も良いマーケットになることを期待していますが、一方でクライシスがこの辺で来るのではと心配しています。しかし、来た場合でも対応できるように準備しています」と多目的船最大手BBC…続き
上海—阪神港間を運航する日中国際フェリーは、新造フェリー“鑑真号”の就航を契機に新規貨物の開拓に力を入れている。これまではアパレル関係の輸送が中心だったが、新造大型化による輸送能…続き
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