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2021年10月6日
日本舶用工業会（日舶工）は１日、今年度の「海運・造船概論」講座のオンライン配信を開始したと発表した。来年３月31日まで、会員企業の応募者を対象に限定公開する。追加の申し込みも受け…続き
ＭＡＮエナジーソリューションズ（ＭＡＮ）は９月30日、ＭＡＮ機関を搭載する1036ＴＥＵ型フィーダーコンテナ船が、世界初となるＳＮＧ（化学合成ガス）バンカリングを行ったと発表した…続き
韓国のＨＳＤエンジンは９月30日、サムスン重工業と、506億ウォン（約47億円）規模の船舶用エンジン供給契約を締結したと公示した。契約期間は９月30日から2023年３月３日まで。…続き
商船三井は５日、在日パラグアイ共和国大使館が本国に送る消防車輌などの海上輸送に協力したと発表した。同社は2010年から継続的に輸送協力しており、今回が15回目。これまでに輸送した…続き
日本船員雇用促進センター（ＳＥＣＯＪ）は2021年度の船舶技能訓練に７件の訓練を追加した。 追加分（日程、場所）は次のとおり。開講月の２カ月前の月初（１日）に「船員トレーニン…続き
ＪＥＲＡは１日、中東の事業拠点としてドバイに子会社「ＪＥＲＡミドルイースト＆アフリカ・マネージメント（JERA Middle East & Africa Management C…続き
ＩＭＯ（国際海事機関）はこのほど、シンガポール海事港湾庁（ＭＰＡ）との海上輸送脱炭素化に向けた共同パートナーシップ「ＮｅｘｔＧＥＮ（ＧＥＮ＝Green and Efficient…続き
◆この数週間の間に中東／極東航路のＶＬＣＣ市況がじわじわと上昇した。英ボルチック・エクスチェンジのデータで先週、ＷＳ（ワールドスケール）40を超えた。ＷＳ40を上回ったのは今年１月…続き
2021年10月5日
日本建築総合試験所（日総試、大阪府吹田市）は、2021年度の「船内騒音測定技術者講習会」を大阪（2022年１月14日）・広島（１月21日）・福岡（２月４日）・今治（２月10日）の…続き
― 大型ＬＰＧ船（ＶＬＧＣ）マーケットの現状と見通しは。 「コロナ禍で非常に厳しくなると予想していたが、昨年からこれまでのところ想定以上に良かった。原油価格が低迷して中東からの…続き
環境の時代に日本海運の総合力が優位に働くとの見方が増えている。海外勢に比べて総合的な企業体力に優れ、環境投資への財務体力、技術力、技術陣などの豊富さで競争優位にあるからだ。総合海…続き
「当社は以前はドン・エナジーという名称で、前身は石炭など化石燃料を用いた発電事業を主とした電力会社でしたが、2008年に大きな決断をしました」と第１回ＷＩＮＤ ＥＸＰＯ【秋】のセミ…続き
上海航運交易局による10月１日のＳＣＦＩ指標は全体的に減少傾向を見せた。主要航路では米国東岸向けがＦＥＵ当たり726ドル減の１万1250ドルと急減したほか、欧州向け、地中海向けも…続き
世界的な環境意識への高まりを受けて、新造船市場でも環境対応が発注を左右する要因の１つとなっている。バルカーやタンカーの主要船型では国内外の造船各社がブラッシュアップした新船型を市…続き
■視点３：船隊整備 邦船社のタンカービジネスは、特定の船種に特化した事業形態もあるが、原油船、プロダクト船、ケミカル船、ＬＰＧ船などさまざまな船種を持って展開していることも…続き
「依然として出張にはなかなか行けない生活ですが、これはこれで別の大変さがあると実感しています」。そう苦笑いするのはオーシャン・ネットワーク・エクスプレスの辻井廣喜マネージングダイレ…続き
国土交通省関東地方整備局と横浜市港湾局、川崎市港湾局は７日、横浜港・川崎港の関係者を対象とした「横浜港・川崎港カーボンニュートラルポート（ＣＮＰ）セミナー」を開催する。両港におけ…続き
商船三井フェリーとキャリーネットは１日、２社共同で実施した海上輸送を活用したモーダルシフトが、物流総合効率化法に基づく総合効率化計画として国土交通省から認定を受けたと発表した。商…続き
総合重工各社では、造船関連事業以外にも10月１日から大きな事業再編が実行に移された。グループ全体で、事業見直しと再構築を推し進めており、他社との合従連衡も通じて成長事業へのリソー…続き
日本郵船は４日、ロシアの海運大手ソブコムフロットのグループ会社との合弁会社を通して、ロシアの天然ガス生産・販売会社ＰＡＯノバテクのグループ会社と17万4000立方㍍型の新造ＬＮＧ…続き
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