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2022年3月4日
◆「先を見通す力を磨きなさい」と、学生時代に恩師に言われた言葉が20年経った今でも心に響いている。将来起こることを予測し、先回りして対応することは、リスクを回避したり、利益を得るた…続き
2022年3月3日
プロダクト船市場は、一定の船隊規模で効率的に配船し、収益の最大化を図るスポット船ビジネスが中心となる。規模は事業運営上の要であるため、合併や買収、他社との提携により船隊を拡大、規…続き
（２月21日） ▼取締役会長 小長谷修誠 ▼代表取締役社長 山田英夫 ▼常務取締役＜輸入営業部・袋井支店管掌＞ 土橋正寿 ▼同＜通関部門・浜松支店管掌＞ 山梨 淳 ▼同＜…続き
「体制が固まったので、これから顧客の認知や利用をさらに高めていきたいですね」。マースクのデジタルプラットフォーム、Ｔｗｉｌｌの小山伸幸北東アジア統括リーダーはそう力を込める。「昨年…続き
オーシャン・ネットワーク・エクスプレス（ＯＮＥ）は日本／米国間で３弾目となる臨時船の投入計画を固めた。今月中旬に“Intelligent Pursuit”…続き
船価高、環境動向の不透明さで国内船主（船舶オーナー）は有望投資先を見い出しにくいが、その中で業界関係者からは比較的有望なターゲットとしてＬＮＧ燃料船、ＬＰＧ燃料船などの環境対応船…続き
「日本のシステムインテグレーターはいかにあるべきか」との議論を経て、具体的なプロジェクトが動き出しつつある。重要な役割を期待される舶用メーカーの中には、システムインテグレーター化…続き
世界初のＬＮＧ二元燃料ＶＬＣＣが就航する。２月24日、ＡＥＴタンカーズはＬＮＧ焚きＶＬＣＣ“Eagle Valence”の命名式を開催したと発表。28日には、コスコ・シッピング・…続き
ＤＸの取り組みを加速させているナブテスコ。舶用カンパニーの浦上哲郎計画部長は今後の課題として「新技術の獲得と人財の採用・育成」を挙げる。スタートアップ企業との協業などオープンイノベ…続き
マースク、ＭＳＣおよびＣＭＡ-ＣＧＭは１日、制裁措置に対応するためロシア発着貨物のブッキング引き受けを一時的に停止すると発表した。食料品や医療関係、人道支援目的の貨物は引き受け可…続き
日本の損害保険３社に現状や今後の展開などを聞く連載の２回目、東京海上日動火災保険は、海上業務部の秋上直輝次長兼船舶業務グループリーダー（写真左）と竹内朋幸課長（写真右）がインタビ…続き
日本海事協会（ＮＫ）は２日、ＮＫの船体構造設計支援ソフトウェア「PrimeShip-HULL」と、フィンランドの船舶設計・運航支援システム開発企業ＮＡＰＡの３Ｄ船舶設計システム「…続き
デンマークの不定期船運航大手ノルデンはこのほど、新たな港湾ロジスティクス事業に関する契約をフランスの資源会社エラメットの子会社と締結したと発表した。契約期間は10年で、中部アフリ…続き
２月の新造船マーケットでは、ＬＮＧ船やメガコンテナ船などを中心に新造船発注が表面化した。ＬＮＧ船と１万5000～１万6000ＴＥＵ型コンテナ船は成約船価が直近の最高値を更新するな…続き
「海事局では船員法改正の内容をわかりやすく業界関係者に周知するため、Youtuberのアニキ船長とコラボレーションをしてアニメ動画を作成しています」と話すのは国土交通省の髙橋一郎海…続き
日本海事センターが２月28日発表したＣＴＳ（Container Trades Statistics）統計によると、2021年通年のアジア域内コンテナ荷動きは、前年比8.6％増の4…続き
川崎汽船と日本ガスラインは液化二酸化炭素（ＬＣＯ２）の低温低圧輸送技術の確立に向けて取り組みを進める。新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）の大規模ＣＣＵＳ（ＣＯ２の回収…続き
ＪＥＲＡは１日、ベトナムの事業拠点として現地法人ＪＥＲＡエナジー・ベトナム（JERA Energy Vietnam Co., Ltd.）を開設したと発表した。ＪＥＲＡは同国の経済…続き
商船三井は２日、宇徳の完全子会社化を完了したと発表した。昨年12月１日から今年１月18日までの間、宇徳の普通株式に対する公開買付けを実施し、普通株式95.05％を取得した。宇徳の…続き
日本船主協会は１日、パナマ運河庁（ＡＣＰ）・パナマ海事庁（ＡＭＰ）と友田圭司副会長の面談結果を発表した。ＡＣＰのリカウルテ・バスケス・モラレス長官と２月23日に、ＡＭＰのノリエル…続き
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