日付を指定して検索
～
まで
該当記事：191,033件（26521～26540件表示）
2022年4月1日
世界トップシェアに至った背景について、「ラック（運）もあったと認識しています。当社はこれまで、非常に良いタイミングで製品を出してきました」と語る、シンコーの筒井幹治社長。「ＬＮＧ船…続き
オーシャン・ネットワーク・エクスプレス（ＯＮＥ）は来週、日本／米国間で臨時便を追加投入する。臨時船の第１船として２月に投入した“Balsa”（2000ＴＥ…続き
みずほリースは、タンカーでは世界初となるゼロエミッション電動船（ＥＶ船）“あさひ”を対象に旭タンカーとセール＆リースバック契約を締結した。みずほリースが同…続き
三井Ｅ＆ＳホールディングスとＩＨＩは３月31日、ＩＨＩ原動機の舶用大型エンジン事業と関連事業を三井Ｅ＆Ｓに承継することで協議を開始すると発表した。今年９月に最終契約を交わし、来年…続き
（４月１日） ▼土気管理・危機対策支援室の機能を総務部に移管し、同室を廃止。総務本部は総務部、人事部、人材開発センターで編成。 ▼官公庁船事業本部を新設し、会長直轄組織から官公…続き
日本郵船の自動車輸送本部長に４月１日付で就任した池田豊氏（同日付で常務執行役員に就任）は本紙インタビューで同本部の重点課題について、「自動車産業はさまざまな大きな変化に直面してい…続き
「当社の船が日本に最初に寄港したのが横浜港で、1924年にさかのぼります。以来、関係者の多大な力添えのおかげで100年近く営業してまいりました」と話すのはマースクの西山徹北東アジア…続き
日本発着のアジア域内コンテナ航路における今年度の長期契約交渉では、昨年に引き続き運賃の上昇と契約期間の短期化が続いている。港湾混雑やスペース不足は未だ収まらず、今後も長引く予兆を…続き
住友商事の船舶事業子会社の住商マリン（東井直彦社長）は、旧住友商事今治営業所を継承する住商マリン今治営業所（宗行一矢営業所長）を開設し、４月１日から営業を開始する。 住友商事…続き
今治造船とジャパンマリンユナイテッド（ＪＭＵ）の共同営業設計会社、日本シップヤード（ＮＳＹ）はタイ船社ＲＣＬから１万2000ＴＥＵ型コンテナ船２隻を受注した。ＲＣＬが３月28日、…続き
日本船主責任相互保険組合（ジャパンＰ＆Ｉクラブ）は３月31日、４月１日付の人事制度改定に伴う役職名の変更を発表した。部長以上の対象者は以下のとおり。 （４月１日） ▼損害調査…続き
商船三井は３月31日、三菱造船と協働し、アンモニア・液化二酸化炭素（ＣＯ２）兼用輸送船のコンセプトスタディを完了したと発表した。将来的な液化ＣＯ２とアンモニアの輸送需要に柔軟に応…続き
イランは昨年、ホルムズ海峡を迂回する手段としてゴレ・ジャスク原油パイプラインを完成させた。これによりインド洋側のジャスク港からの原油輸出が可能になった。石油天然ガス・金属鉱物資源機…続き
横浜川崎国際港湾会社（ＹＫＩＰ）と横浜港埠頭会社（ＹＰＣ）は１日から、両社が管理する港湾施設で、再生可能エネルギー由来電力の利用に切り替えた。これにより、年間約１万280トンのＣ…続き
日本船主責任相互保険組合（ジャパンＰ＆Ｉクラブ）と東京海上日動火災保険のシンガポール法人「Tokio Marine Insurance Singapore」（ＴＭｉＳ社）はこのほ…続き
ジャパンマリンユナイテッド（ＪＭＵ）はこのほど、英国法人の社名を「JAPAN MARINE UNITED EUROPE」から「NIHON SHIPYARD UK」（ＮＳＹＵＫ）に…続き
ＢＷグループのハフニアは３月29日、ステンレス船８隻をオランダのエースタンカーズ・マネジメントに売却する契約を締結したと発表した。同社が保有するステンレス船全船となり、これにより…続き
（４月１日） ▼事業開発本部長委嘱を解く 副会長・髙野裕文 ▼企画本部長委嘱（技術本部長委嘱） 常務理事・菅 勇人 ▼人材開発センター長兼務 執行役員総務本部長・形部聖一 …続き
― 造船所に入社した経緯は。 「もともと製造業に携わりたいという思いがあり、就職雑誌の造船所の欄にタンカーの写真が載っているのを見て、造船業が良いなと直感的に思いました。船造…続き
イスラエル船社ＺＩＭは３月30日、ドイツの資産運用会社ＭＰＣキャピタルとの間で5500ＴＥＵ型船６隻の用船契約を締結したと発表した。用船期間は７年間で、用船料は総額６億ドル。韓国…続き
大
中
