日付を指定して検索
～
まで
該当記事：190,846件（2441～2460件表示）
2025年2月5日
中国造船所はここ数年、コンテナ船やタンカー・プロダクト船、ケミカル船、自動車船など多くの船種で受注シェアトップとなり、市場に台頭しており、今後竣工が本格化することが想定されている…続き
仏船級ビューローベリタス（BV）は3日、都内で日本の海事関係者らを招きパーティーを開催した。アレクサンダー・グレッグスミス極東総支配人ら幹部が来日し、ビューローベリタスジャパンの…続き
豊田通商は3日、インドネシアの西ジャワ州スバン県に位置するパティンバン港で、現在整備が進められているコンテナターミナル（CT）の運営会社「PT. Patimban Global …続き
日本造船工業会と日本中小型造船工業会、日本船舶海洋工学会が運営する造船技術者社会人教育センターは、「造船技術者社会人教育」の受講生の募集を開始した。基礎コースと中堅技術者コースで…続き
米国トランプ大統領は現地時間3日、カナダとメキシコに対する追加関税措置を1カ月間停止することで両国と合意したことを明らかにした。当初は今月4日から実施する予定だった。 関税引…続き
日本郵船、郵船クルーズ、オリエンタルランドの3社は、オリエンタルランドが日本を拠点に2028年度の就航を目指すクルーズ事業において、業務提携に向けた基本合意書を締結した。4日発表…続き
日本海事協会（NK）は1月29日、2025年度第1回技術委員会を開催した。技術委員会は、海運・造船業界の代表者と学識経験者で構成され、船級に関する技術規則の制定改廃に関わる技術事…続き
コンテナ船最大手のMSCは3日、リーファーコンテナ向けの最先端遠隔追跡・モニタリングソリューション「iReefer」を開始すると発表した。日本においても販売を開始する。同サービス…続き
常石グループは2月19～21日に東京ビッグサイトで開催される水素と燃料電池の国際展示会「H2 & FC EXPO【春】」に、ジャパンハイドロ、ツネイシクラフト＆ファシリティーズ、…続き
◆「早すぎただろうか」。報道の仕事でこのように感じることが時々ある。新たなトレンドをいち早く伝え、事業展開や政策判断の参考にしてもらうことが私たちの大事な役割のため、萌芽を探る日々…続き
2025年2月4日
1月15日、中東パレスチナのガザ地区で戦闘を続けていたイスラエルとイスラム組織ハマスが段階的な停戦に合意した。これをきっかけにフーシ派による紅海での商船攻撃が停止され、スエズ運河…続き
コンテナ船社のアライアンス体制の再編が今月から始まった。MSCとマースクによる2Mは、1月末で解消。今月からMSCは主に単独運航で東西基幹航路を展開し、マースクはハパックロイドと…続き
国内船主の多くは過去15年間、邦船社に依存しないビジネスモデルを構築してきた。海外オペレーターとの取引が増え、短期用船ビジネスに踏み出す船主も出現した。かつての邦船向け長期用船主…続き
造船や鉄鋼の労組からなる基幹労連は、春季労使交渉（春闘）の賃金改善の統一要求を1万5000円とする方針を固めた。今週開催する中央委員会に諮り、正式決定した後、7日に一斉に要求する…続き
（1月1日） ▼MOL LOGISTICS HOLDING (EUROPE) B.V.（MOL LOGISTICS＜NETHERLANDS＞B.V.）齋藤洋幸 （2月1日） …続き
ギリシャで2回目となるドライバルク安全会議を開催した日本郵船。川口浩ドライバルク輸送品質グループ長は、「ギリシャには4回訪問しましたが、船主は海運業務全般に対して高い意識を持って取…続き
ベッセルズ・バリューのデータによると、2024年末時点でのパナマックス・バルカー（ポストパナマックス含む）の新造発注残は計509隻となった。25年に171隻、26年に208隻、2…続き
（4月1日） ▼退任 取締役会長執行役員尾本直俊※退任後、特別顧問に就任予定 ▼退任 執行役員青木剛志※退任後、宇徳監査役に就任予定 就任 ▼執行役員（商船三井カーボンソリ…続き
日本港湾協会が主催する「ポート・オブ・ザ・イヤー2024」に小樽港が選出された。表彰式で、同市の迫俊哉市長は「小樽は石炭の積み出しのために鉄道や港が整備されました。小樽にゆかりのあ…続き
マースクとハパックロイドは1日、長期業務協定「ジェミニ・コーポレーション」を正式に発足した。東西基幹航路において両社が約340隻、運航規模で約370万TEUのコンテナ船を投入し、…続き
大
中
