日付を指定して検索
～
まで
該当記事：190,847件（20741～20760件表示）
2022年12月5日
◆本紙では毎年年末に別冊として、「ブレークバルク・重量物特集」を発行しており、この時期は関連の取材で船社など多くの関係者に話を聞かせていただいている。船種や輸送モードに特化した特集…続き
2022年12月2日
飯野海運が液化エタンの輸送事業に参入する。11月30日、欧州の化学品大手イネオスと９万9000立方㍍型の大型液化エタン船（ＶＬＥＣ）２隻の長期定期用船契約を締結したと発表した。２…続き
コンテナ市況の急落が続いている。東西主要航路では、運賃水準がほぼコロナ禍前の水準にまで下落。船社側は船腹削減を進めているが、急激な変化のスピードが上回っている状況だ。また労使問題…続き
（2023年１月１日） ▼郵船クルーズ＜横浜＞＜技師長＞（工務グループ技師長）丸 元夫
「当社の燃料消費予測ツール『Intertrac vision（インタートラックビジョン）』は、将来の燃費およびＣＯ２削減量を、大胆にも予測しようというものです」と説明する、アクゾノ…続き
英国のＰ＆Ｉクラブ大手、ノース・オブ・イングランドは日本支店開設10周年を迎え、11月30日に東京都内のホテルで記念パーティーを開催した。パーティーには顧客ら約160人が参加した…続き
東京海洋大学の三次元重心検知／人間重心検知研究室はこのほど、三次元重心検知理論に基づいた、転覆予知波高傾斜計を開発した。市販のモーションセンサーとソフトウェアを船内に搭載するだけ…続き
ギリシャのバルカー船主、Ｍマリタイム創業者のジョン・ミティリネオス氏がこのほど、外務省から今年度の外務大臣表彰を受賞した。日本造船所での新造発注と日本建造船の中古買船で日本の海事…続き
横浜港ハーバーリゾート（ＹＨＲ）協会は１日、横浜市内で2022年度の第２回拡大役員会を開催した。横浜港・山下ふ頭の再開発に向けた協会の提案として、保税の大規模国際展示場とコンサー…続き
国連貿易開発会議（ＵＮＣＴＡＤ）が11月29日に発表した「海上輸送レビュー2022」によると、バルカーの30カ国・地域における船積みまでの平均待ち時間が2019年の50時間に対し…続き
（12月１日） ▼執行役員営業統括部長 中村三四郎 ▼専用船・大型船部長（営業統括部長）西田祐一郎
2050年時点の国内外事業からの二酸化炭素排出量ゼロに挑戦しているＪＥＲＡ。小野田聡社長は定例記者会見で、脱炭素に向けた新燃料の導入はサプライチェーン全体の連携が重要とし、「脱炭素…続き
日本の造船所のＬＮＧ燃料船の竣工は来年以降に本格化し、建造隻数が増加する。これまで日本の造船所のＬＮＧ燃料船の竣工隻数は最大でも年間２隻だったが、23年は６隻が竣工予定。今年12…続き
ニューヨーク証券取引所に上場するギリシャ船主コスタマーレは11月29日、ドライバルク事業のオペレーティングプラットフォームを新設すると発表した。最大２億ドルを拠出して新会社を設立…続き
今週、金沢と新潟で釜山港セミナーを開催した釜山港湾公社。かつて釜山港湾公社の初代日本代表を務めた陳奎昊副社長は流暢な日本語で、「日本代表時代に多くの荷主・物流事業者と話をさせていた…続き
米国のジョー・バイデン大統領が鉄道ストライキの回避のため、議会に対して早期の法案可決を要請している。先月30日には、まず下院で超党派による法案成立が可決された。これを受けバイデン…続き
商船三井は１日、グループ会社で不動産事業を担うダイビル（丸山卓社長）が住友林業と共に米ジョージア州アトランタ近郊でＥＳＧ（環境・社会・ガバナンス）に配慮したオフィスを開発すると発…続き
三菱重工業は１日、100％子会社の三菱重工エンジニアリング（ＭＨＩＥＮＧ）を本体に統合すると発表した。成長戦略としてエネルギー転換事業を推し進めるうえで、ＭＨＩＥＮＧが持つ世界ト…続き
海事調査会社アルファライナーによると、11月21日時点で運航状態にない待機コンテナ船は隻数ベースで271隻、船腹量ベースで136万1122ＴＥＵだった。11月７日時点の２週間前の…続き
関西電力は11月30日、豪ディープシー・ストアと豪州での大型洋上浮遊式ＣＣＳ（ＣＯ２回収・貯留）ハブ・プロジェクト「Ｃストア１」へのサプライチェーン構築に関する共同スタディ契約を…続き
大
中
