マルホトラ・アミト氏/GMS東京事務所

「昨年は船舶解撤への日本国内の関心が高まった感じがします」と話すのはキャッシュバイヤー大手GMSの東京事務所のマルホトラ・アミト氏。船主だけでなく、商社やスクラップ事業者も船の解撤に目を向け始めた。「世界的にもそうですが、日本も電炉へとシフトする中で、良質なスクラップ材の確保はポイントになります。その中で船へ関心が寄せられているのでしょう。船主も、新造船価の高騰を背景に中古買船をしているの...