人事異動

2007年1月30日

山九、役員異動

(2月1日) ▼技術開発部長を解く 取締役兼常務執行役員技術・開発本部長(CIO)・山本貴之

2007年1月29日

日正汽船、人事異動

(2月1日) ▼船舶部海技グループ部長兼船舶部船舶安全管理グループ部長兼出向・Nissho Odyssey Ship Management Pte Ltd. 北村弘徳(船舶部海技続き

2007年1月29日

川崎汽船、人事異動

(4月1日) ▼経理グループ長委嘱 執行役員 鳥住孝司 ▼解 油槽船グループ長委嘱 執行役員 大津 明 ▼CSR・コンプライアンス推進室長 狩野 真(CSR推進室長兼コンプラ続き

2007年1月29日

ケイラインジャパン、人事異動

(4月1日) ▼名古屋支店営業グループ営業チーム長 平井芳信(“K”Line <China> Ltd. 青島)

2007年1月26日

飯野海運、人事異動

(2月1日) ▼経理グループリーダー委嘱を解く 取締役執行役員・中上良彦(企画グループリーダーおよび経理グループリーダー委嘱) ▼経理グループリーダー 佐藤 仁(経理グループ)続き

2007年1月24日

日本郵船、人事異動

(1月21日) ▼出向・定航マネジメントグループ付NYK LINE(CHINA)CO.,LTD./SHANGHAI OFFICE・船長 見上憲男(海上・船長)

2007年1月17日

商船三井、人事異動

(1月15日) ▼出向・エム・オー・シップマネージメント 永井 元(海上勤務・機関長) ▼出向・商船三井タンカー管理 竹之内徹(海上勤務・船長) ▼海上勤務・機関長 一村嗣郎続き

2007年1月11日

国土交通省、人事異動

(1月10日) ▼辞職 矢下忠彦(四国地方整備局次長) ▼四国地方整備局次長 東 俊夫(港湾局付)

2007年1月10日

国土交通省、人事異動

(2006年12月31日) ▼辞職(日本政策投資銀行調査部調査役) 大場達史(港湾局港湾経済課長補佐) (2007年1月1日) ▼大臣官房総務課長補佐 鎌田隆弘(港湾空港技術続き

2007年1月9日

三井造船、人事異動

(1月1日) <船舶・艦艇事業本部> ▼千葉造船工場業務部長兼務 船舶・艦艇事業本部千葉造船工場管理部長 宇佐見茂 ▼玉野艦船工場管理部長 高橋通之(船舶・艦艇事業本部玉野艦続き

2007年1月9日

日本郵船、人事異動

(1月1日) ▼関連事業グループ調査役 嶋 洋文(出向・関連事業グループ付氷川丸マリンタワー<横浜>) ▼製鉄原料グループグループ長代理兼燃料炭グループグループ長代理兼バルク・続き

2007年1月9日

商船三井、人事異動

(1月1日) ▼船舶部部長代理 鶴田久美夫(海上勤務・船長) ▼船舶部安全グループマネージャー 岩田敬二(船舶部船舶管理第二グループマネージャー<商船三井研修所勤務>) ▼船続き

2007年1月9日

乾汽船、人事異動

(1月1日) ▼営業二部課長 金井 太(営業二部課長代理) ▼船舶部海務室長兼船員室長<課長待遇> 山下孝司(船舶部海務室長兼船員室長<課長代理待遇>)

2007年1月9日

鈴与、人事異動

(1月1日) ▼人事部付<部長待遇>・駿河シッピング出向 遠藤幸男(清水倉庫支店長) ▼清水倉庫支店長 遠藤春幸(清水倉庫支店次長)

2007年1月9日

近鉄エクスプレス、人事異動

(1月1日) ▼Kintetsu World Express(RUS), Inc., LLC取締役社長 ヤープ・オーステリング<Jaap Oosterling> ▼Kintet続き

2006年12月27日

川崎造船、人事異動

(12月26日) ▼企画本部プロジェクト室長兼事業企画部長 理事・門屋美津夫(企画部長) ▼同技術企画部長 山下時雄(出向・南通中遠川崎船舶工程有限公司)

2006年12月26日

ユニバーサル造船、人事異動

(2007年1月1日) ▼商船・海洋事業本部津事業所経営スタッフ 圓道節夫(システム開発部長) ▼商船・海洋事業本部有明事業所経営スタッフ 山内啓次(商船・海洋事業本部津事業所続き

2006年12月26日

日本通運、人事異動

(2007年1月1日) ▼海外企画部勤務 丹野政行(米国日本通運中西部地域担当副社長) ▼同 藤井俊彦(オランダ日本通運取締役社長) ▼米国日本通運中西部担当副社長 増田哲明続き

2006年12月26日

川崎近海汽船、人事異動

(2007年1月1日) ▼総務部専任部長兼内部監査室次長 増本 満(総務部専任部長)

2006年12月25日

日本郵船、人事異動

(12月21日) ▼出向・バルク・エネルギー・アトランティックグループ付NYK REEFERS LTD. LDN兼出向:安全環境グループ付NYK REEFERS LTD. LDN続き