今後３年で代替燃料船発注にめど
旭海運・根元社長、次世代育成にも注力

　日本郵船グループの旭海運は今年度から３カ年の新中期経営計画で、環境対応と人材への投資を強化する方針だ。環境対応では自社船４隻のうち３隻が2030年までにリプレース期を迎えることから、新中計期間中に代替燃料船の発注にめどを付ける。人材への投資では社内マイスター制度の導入を進めており、次世代の育成に注力することで組織力の底上げを図る。同社の新たな中期経営計画と今後の取り組みについて、根元聡社...