6隻体制で海上シフト需要応え
栗林商船、CO2排出削減で環境対応

　栗林商船は、本紙既報のとおり運航船舶を従来の5隻から6隻体制に増強する。4日発表した。今回の増便により、大阪港への寄港は週5便となる。物流の大動脈である東京―大阪や同社独自航路である仙台―大阪などで、さらなる海上モーダルシフトを実現する。
　物流の2024年問題によるトラックドライバー不足解消のほか、トラックから排出されるCO2排出量削減も見込まれる。栗林商船グループでは、今年度からの3カ年の中期経営計画を公表しているが、主要項目の1つ「サステナビリティ経営」の中で、「環境経営」を重要施策として掲げており、海上モーダルシフト推進のサポートを通じて、社会課題に対する解決策の提供に努める。同社の海上輸送活用により、東京―大阪の輸送では、トラック輸送に比べて1台あたりのCO2排出量を72%、仙台―大阪では74%削減できる。