25年に一部の技術が製品化段階
ＭＴＩ、自動運航船の近未来予測

　日本郵船グループのＭＴＩ（石塚一夫社長）が26・27日にオンラインで開催した「Monohakobi Techno Forum 2020」で、同社の安藤英幸取締役船舶物流技術部門長は自動運航船の2025年の近未来予測について、「ヒューマンファクターの補完を目的とした製品化レベルの避航操船・離着桟、遠隔機関監視など技術の導入が一部で進むだろう」と述べたほか、「限定された海域や短距離航路などで...